最新記事

環境

温暖化なんて関係ねぇ!の国

人為的な気候変動を信じないアメリカ人が増えた本当の理由

2009年12月17日(木)17時36分
ジェニーン・インターランディ

所詮は他人事? 多くの人は地球の未来を心配する余裕を失っている(写真はメキシコの米大使館前で抗議活動をする環境保護団体グリーンピースのメンバー、12月16日) Eliana Aponte-Reuters

 ピュー・リサーチセンターは今年10月、人間が原因で地球温暖化が進行しているという説が真実だと信じるアメリカ人が昨年より14%減少したとの調査結果を発表した。ニュー・リパブリック誌のエド・キルゴア特派員は、その原因について興味深い分析をしている。

 キルゴアは、人為的な温暖化を信じないアメリカ人が増えた原因として3つの要素を挙げている。まず、昨今の経済危機。次にオバマ政権誕生にともなう共和党の急進化。そして、「議論を支配し、潮目を変えようとする環境右派の強硬派の必死の取り組み」だ(人為的な地球温暖化説を否定するデータを科学者らが隠蔽しようとした「クライメートゲート」疑惑に飛びついたのも、その一例だ)。

 もっとも、原因になった可能性のある要素はほかにもある。アメリカ人は地球温暖化を信じなくなったのではなく、温暖化などどうでもいいと思っている可能性だ。

 キルゴアも、経済危機の明白な影響は国家としての優先順位の変化に表れていると指摘している。簡単に言えば、失業の恐怖に震えているときに地球の未来を心配するのは無理なのだ。

 キルゴアが引用したギャロップ社の世論調査によれば、豊かな時代にはアメリカ人も経済成長より環境を優先すると答えていた(少なくとも建前上は)。だが、本音と建前が食い違うのはよくあること。結局のところ、1〜2世代以上先の地球の運命を気にしている人はほとんどいないと思う(2世代先でもかなり無理がある)。

氷河の溶解も干ばつも自分には無関係

 もちろん、そんなことは誰も大声で言いたがらない。「地球温暖化は問題だと思うが、自分が被害を受けるわけではないから関係ない」と言うに等しいからだ。身勝手に聞こえるし、実際、身勝手だ。だから、代わりに「温暖化が真実かどうか確信がもてない」とか「手の込んだでっち上げだ」と主張する。

 もちろん、反論があることは私も承知している。まず、アメリカの環境保護主義者は長年、子孫のために地球を守ることを優先課題に掲げ、ある程度の成果も挙げてきた(オゾン層の穴は塞がれたんだっけ?)。

 だが問題は、ほとんどの人は環境保護主義者でないこと。私たちの多くはいまだに白熱灯を使っているし、携帯電話の充電器は常にコンセントに差したまま。歯を磨くときも水を出しっ放しにしている。

 地球温暖化は遠い未来の脅威ではなく、いまここにいる人間に災いをもたらすものだという反論もあるだろう。確かに、氷河の融解によって海面が上昇し、人々が家を失っているボリビアや、長引く干ばつで農作物や家畜に甚大な被害が出ているソマリアではその通りだ。

 だが、アメリカには食糧も水もふんだんにあり、海岸沿いの豪邸は今も輝く海を見下ろして佇んでいる。そうした豪邸が水に沈むようになって初めて、地球温暖化を訴える科学者の声にももう少し説得力が感じられるのだろう。
 

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物11%安、供給懸念後退も専門家は早期回復に

ワールド

米ホワイトハウス、ホルムズ海峡船舶護衛を否定 エネ

ワールド

EXCLUSIVE-イラン攻撃で米兵150人負傷、

ワールド

米軍、イランの地下ミサイル製造施設を攻撃=ホワイト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 8
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中