最新記事

米空軍

さらば栄光のトップガン

2009年12月15日(火)14時48分
フレッド・カプラン(オンラインマガジン「スレート」コラムニスト)

「かっこ悪い」無人機が活躍

 この第2の任務に関して、空軍は無人航空機(UAV)への依存を年々強めている。戦場から遠く離れた基地にいる操縦士が機器を操作して、パイロットの乗っていない航空機を動かす。現地の映像は、機体に装着してあるカメラを通じてリアルタイムで送られてくる。遠隔操作で標的に爆弾を投下することもできる。

 UAVは、90年代のユーゴスラビアと01年のアフガニスタンで威力を発揮。その効果を目の当たりにしたことで、イラクでゲリラと戦う地上部隊はこぞってUAVによる支援を希望した。狙撃兵の潜んでいる場所や、道路沿いに仕掛けてある爆弾を上空から見つけ出してほしいと考えたのだ。

 ブッシュ政権時代の06年末に国防長官に就任したゲーツは、軍の現場でUAVへの需要が高まっていることをすぐ見て取り、UAVを早急に増やすよう命令した。

 当時のT・マイケル・モーズリー参謀総長をはじめとする空軍の上層部は、乗り気でなかった。「モーズリーを動かすのは並大抵のことではなかった」と、ある国防総省高官は言う。「ゲーツは非常にいら立っていた」

 当時の国防総省内で働いていた空軍のパイロットは言う。「空軍では、UAVに対する抵抗感が極めて強かった。かっこ悪いというのがその理由だ。『パイロットが乗らない飛行機? 冗談じゃない!』という雰囲気だった」

 そんな反対派を追い出したいとゲーツは考えたが、08年6月、そのチャンスがやって来た。弾道ミサイルの弾頭の起爆装置が間違って台湾に送られてしまった事件と、爆撃機が核爆弾を搭載してアメリカの国土の上を飛行した事件が相次いで発覚したのだ。この2つの不祥事の責任を取らせる形で、ゲーツはモーズリーと空軍長官(文官トップ)のマイケル・ウィンを更迭した。

 モーズリーの後任に、これまでどおり戦闘機パイロット出身者を充てるよう空軍は働き掛けたが、ゲーツが選んだのは輸送機パイロット出身のシュワーツだった。

中露との同時戦争は非現実的

 シュワーツは輸送部門の指揮官として、陸軍が購入した最新鋭の装甲兵員輸送車をイラクに迅速に空輸する任務を嫌がらずに引き受けていた。この男であれば、UAVの配備推進も受け入れるのではないかと、ゲーツは考えたのだ。

 その見通しは正しかった。シュワーツが参謀総長に就任する前年の07年、空軍は常に平均して21機のUAVを戦闘地域の上空で偵察飛行に従事させていた。1年間の飛行時間の合計は10万時間余りだった。11年までに、この数字はそれぞれ54機と35万時間近くに増えることになっている。

 09年に空軍で訓練を受ける要員は、爆撃機や戦闘機のパイロットよりUAVの操縦士のほうが多い。「(空軍の)活動の中心に身を置きたければ、この職種を選択するべきだ」と、シュワーツは言う。「今だけのことではない......(UAVの操縦士は)将来性のあるキャリアの選択肢だ」

 やがて、飛行機に触った経験のない人間が空軍幹部になる時代がやって来る可能性も十分にある。空軍の歴史に詳しい歴史家のC・R・アンダーエッグは言う。「兵士の昇進を決める委員会としても、UAV部隊を指揮した経験のある大佐の昇進を見送り、代わりにその経験のない大佐を選ぶのは非常に難しくなるだろう。UAV部隊の指揮官はF22のパイロットに比べて実戦経験があるし、広い視野で戦場を見ることができる」

 戦闘機パイロット出身の空軍幹部はしばしばこの変化に抵抗し、F22の配備拡大を強く主張し続けている。「多くの空軍幹部が心配しているのは、目先の戦争でのニーズにこだわり過ぎるあまり、未来の安全が脅かされないかという点だ」と、ある空軍幹部は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中