最新記事

ネット

20周年ウィキペディアは高評価、でも編集ボランティアは人手不足

YOU TOO CAN BE A WIKI EDITOR

2021年3月8日(月)13時00分
スティーブン・ハリソン

確かに編集ルールに精通しようと思ったら、かなりの勉強が必要だ。重大なトピックの定義であるとか、どんな情報源が信頼できるかという点について、ウィキペディアはなかなかうるさいのだ。とはいえ、ルールの柱はどちらかというと直感的なものだ。信頼できる情報源が公にした情報を使うこと、編集者が捏造した情報でないことを示すために出典のリンクを付け加える(つまり「独自研究は載せない」)こと──。

編集は退屈で面白みのない作業だという印象が、参加の足を遠のかせている可能性もある。切れたリンクを直すとか、誤植を直すとか、カテゴリーを付け加えるといった地道な作業が多いのは事実だ。

だがそれだけではない。最近で言えば、1月6日にドナルド・トランプ米大統領(当時)の支持者が連邦議会議事堂に乱入した事件をどんな言葉で言い表すかについて繰り広げられた議論がいい例だ。「襲撃」と言うべきなのか「暴動」なのか、それとも「クーデター未遂」なのか「テロ」なのか。「この手の事件の項目名は、信頼できる情報源の表現に倣うべきだという以前からのコンセンサスがある」と、ベテラン管理者のチェット・ロングは言う。ちなみに先に挙げた表現全てが信頼できる情報源で使われていた。

現時点で項目名は「2021年合衆国議会議事堂の襲撃」となっている。これは活発な議論の末、情報源であるメディアの多くがこの事件を「襲撃」と表現したと編集者たちの意見が一致したからだ。世界で最も使われているネット百科事典がどんな言葉で事件を表現するかは、短期的にも長期的にも世間の人々の見方に影響を与える。これを退屈とはとうてい言えまい。

既存の編集者たちのやり方や考え方が、参加へのハードルを高くしているとの見方もある。編集者の中にはほかの人の執筆した部分を遠慮会釈もなく削除する人が少なくない。さらに深刻なのが、編集者を標的にした嫌がらせの問題だ。人種や性別などを理由に、攻撃されたり個人情報をさらされたりすることがある。

生産的で安価な「趣味」

米スペルマン大学のアレクサンドリア・ロケット助教は共書『ウィキペディア@20』の中で、自分がやっていいとは思えなくて編集に参加しない人が多いと指摘している。プログラミングやゲームは男中心の文化だからだ。「学生や教職員の抵抗感を変えるには、目的を持って編集する重要性を理解できる、ゆとりとチャンスが必要になる」

アイルランド人女性レベッカ・オニール(35)は、ウィキペディアを「目的を持って」編集しているいい例だ。彼女は昨年1年間、毎日1つの項目を書くことに決めた。その結果、366の新しい項目が生まれた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米失業保険継続受給件数、10月18日週に8月以来の

ワールド

中国過剰生産、解決策なければEU市場を保護=独財務

ビジネス

MSとエヌビディアが戦略提携、アンソロピックに大規

ビジネス

英中銀ピル氏、QEの国債保有「非常に低い水準」まで
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中