最新記事

プロダクツ

スマホやイヤホンも除菌できる、携帯式のUV除菌バッグが日本上陸

2020年6月30日（火）17時00分
Pen編集部　※Pen Onlineより転載

水洗いできない日用品も清潔に保てる。赤と白の2色を展開。「ポータブルバックUV除菌器」赤（約268g、H12cm×W8.5cm×L21cm）￥11,980（税込、2020年7月上旬発売予定）／完実電機 TEL：050-3388-6838

新型コロナウイルスの流行以来、多くの人がこれまで以上によく手を洗うようになったことだろう。しかし、洗った手で触れる身のまわりのものが除菌できていなければ、せっかくの心がけも水の泡。たとえば日常触れるスマホの画面は、便座に比べて雑菌の数が10倍多いという実験結果もあるほどだ。

＜参考記事＞コロナ感染防止にもひと役買う、無人レジで人気のスーパー

そこで注目したいのが、アメリカのヘルスケアブランドHoMedics（ホーメディックス）から登場した「ポータブルバックUV除菌器」。ファスナーを閉めてボタンを押せば、バッグ内部で殺菌力の強いUV-C LEDライトが点灯。わずか1分で付着した雑菌を99.9%除菌してくれるという。アルコールや洗剤を使わないので、スマホやイヤホン、リモコンなどの電化製品や、アイウエアやジュエリー、鍵など洗いたくてもなかなか洗えないものまで手軽に除菌できる。充電式で、カバンに入れてどこへでも持ち運べる大きさなのも使い勝手がいい。

日本では、クラウドファンディングサイトの「GREEN FUNDING」で先行発売が開始されている。アフターコロナの世の中で衛生観念が見直されるなか、まずは身近なものの除菌から始めてみてはいかがだろうか。

＜参考記事＞バランスボールからスツールまで、テレワークに最適な椅子5選。

pen202006151120095402.jpg

殺菌力の高いUV-C LEDライトを照射。ファスナーが所定の位置まで閉まらなければライトが点灯しない安全設計だ。

※2020.05.15

※当記事は「Pen Online」からの転載記事です。
Penonline_logo200.jpg

 

 
202006NWcovid19Mook_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

SPECIAL ISSUE「COVID-19のすべて」が好評発売中。ゼロから分かるCOVID-19解説／歴史に学ぶ感染症の脅威／ポスト・パンデミックの世界経済......。錯綜する情報に振り回されないため、知っておくべき新型コロナウイルスの基礎知識をまとめた1冊です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、中国・香港高官に制裁　「国境越えた弾圧」に関与
2025.04.01

ビジネス

アングル：大荒れだった1－3月の米国株、政策の不確
2025.04.01

ワールド

マレーシアのペトロナス・ガスパイプラインで火災、3
2025.04.01

ワールド

米政府、日本の車・デジタル規制批判　コメ・魚介類の
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中