最新記事

英語

ネイティブが話す「本物」の英語は世界の職場で通じない

Why Native English Speakers Fail to be Understood in English

2019年1月22日(火)18時20分
スペンサー・ヘイゼル(英ノッティンガム大学研究員、応用言語学)

我を通すばかりのネイティブは海外の同僚たちに距離を置かれてしまいがち Rawpixel Ltd-iStock.

<英語のネイティブは国際語としての英語が苦手で、国際的な環境で働き慣れた人たちからも理解してもらえない>

言語はよく、社会統合の基礎だと囃される。人は言葉ができて初めて、地域社会に溶け込むことができるのだ、と。

デービッド・キャメロン英首相が今年1月、英語学習に2000万ポンド(約32.6億円)の補助金を出すと発表したのも、言葉ができずに疎外された移民が過激思想に走らないようにするためだ。米共和党の大統領候補を目指すドナルド・トランプも、移民はアメリカ社会に同化し英語を話せと要求している。

だが、人やモノが容易に国境を超えるようになった今、問われているのはむしろ、アメリカやイギリスで生まれ育った「ネイティブ」たちの英語力だ。世界中の多様な人々からなる国際的なコミュニティで、ネイティブたちは「英語」を適切に話せているだろうか?

英語を母国語とする人は、多くが外国語を話せないことで悪名高い。これは仕事のハンディになるだけでなく、貿易の妨げにもなることが知られている。

皮肉なことだが、国際ビジネスにいちばん適応できずにいるのは、環境に応じて自分の英語を変えられない英語の「ネイティブ」たちだということが、数々の研究で明らかになっている。英語は、ビジネスはもとより高等教育や国際協力などに使われる国際語だが、調査によると、ネイティブたちは国際語としての英語が苦手だ。母国語の上に胡坐をかいている場合ではないというのに。

不可解な苦境

英語を母国語とする人は、自分が不可解な苦境に立たされていることに気づく。世界では誰もが英語を話すと聞いていたのに、いざ海外に来てみたら、同僚も取引先も自分の英語を理解してくれない。

ビジネス言語としての英語についての調査研究の中で、デンマークに住むイギリス人は次のように語っている。

「(デンマークで)仕事を始めたとき、イギリスにいるときと同じように普通に英語を話していたら、周りの人たちに通じなかった」

このイギリス人と共に働くデンマーク人たちは、様々な国から来た人と英語で仕事することには慣れている。問題は、英語を母国語とする人たちのほうだ。欧州各国からやってきた人々と英語で仕事をすることに慣れたスペイン人の学生は、「今では本物の英語を理解するほうが難しい」と、研究者に語っている。

そもそも「本物の英語」とは何か、という問題もある。そこには、イギリスのリバプールやニュージーランドのウェリントン、南アフリカのヨハネスブルクからアメリカのメンフィスまで、目まいがするほど広範な、あらゆる種類の方言が含まれているのだ。

コミュニケーションの機能不全

日本で働くアメリカ人マネジャーは、彼が依頼した「大よその数字(ballpark figure)」を日本人部下がなぜ持ってこないのか理解できない。"ballpark figure"はアメリカのビジネスでは1日に1回は必ず出てくるほどの頻出単語だが、外国人にはそれがわからない。こうしたコミュニケーション不全が続けば、互いに不信感が募る。海外を行き来するネイティブには、自国の文化や言外の意味、ジョークがまったく通じないと、しまいには怒りと疑念を抱くなるようになる。

一方、英語を母国語としない国から来た同僚たちから見れば、英語しか話さない英語ネイティブは努力不足に見える。英語を難なく操る英語ネイティブが隣りにいると、職場での地位を奪われそうに感じる。英語ネイティブが自分の言語能力を利用してうまく立ち回ろうとしているのではないか、と疑うようになる。

筆者が最近日本で会った国際的な企業連合の幹部によると、彼や海外パートナーたちは、アメリカ人とイギリス人のパートナーたちが英語でまくしたて合うような会議では、なるべく口を出さないようにしているという。その代わり、会議の後に個別に意見交換や意思統一を図る。会議でさんざん喋りまくった英米人は、その中に入れてもらえないのだ。

これは深刻な問題だ。英語ネイティブ、なかでも他の言語を習得していない人は、ブレストであれ転職であれ、大事なビジネスチャンスを逃しているかもしれない。国際的な英語のコミュニケーションに何が必要とされるか、基本的な理解が欠如しているためだ。

その点、紀行作家のピコ・アイヤーは、さしずめ国際コミュニケーションの達人といえるだろう。以前、彼は著書の中で、イギリス人の友人が京都にアイヤーと彼のパートナーを訪ねたときのことについて書いている。「私たちはまったく重要でない会話から始めた。私は、イギリス人の友人と日本人のパートナーの英語のやりとりを、英語から英語へと素早く通訳した」

自分と同じような相手と働くのがはいちばん楽だという英語ネイティブは、英語ネイティブでない相手から距離を置かれる可能性がある。

キャメロン首相やトランプ氏のような政治家もここから教訓を学ぶべきだ。英語を第二、第三、第四言語として話す人たちの問題ばかりを強調するより、英語を第一言語とする人々が海外で直面する問題に備える授業を行う方が賢明だ。

スコットランドの詩人ロバート・バーンズの以下の言葉を心に留めておきたい――それを理解できるのならだが。

「神よ、人がわれらを見るごとく、
  己れを見る力をわれらに与えたまえ」

英語を母国語としない人にとって、自分の話す英語がどれだけ奇異で理解不能か、ネイティブは彼らの立場になって自分を知り、配慮する必要がある。それが、国際コミュニティーの良いメンバー、そして魅力的なビジネス・パートナーになる第一歩だ。

<この記事は2016年3月7日掲載記事の再掲載です>

Spencer Hazel is Research Fellow of Language and Social Interaction, University of Nottingham

This article was originally published on The Conversation.

The Conversation

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏10月消費者物価、前年比+2.1%にやや減

ワールド

エクソン、第3四半期利益が予想上回る 生産増が原油

ワールド

イスラエル軍、夜間にガザ攻撃 2人死亡

ビジネス

米シェブロン、第3四半期利益は予想超え ヘス買収で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 5
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    海に響き渡る轟音...「5000頭のアレ」が一斉に大移動…
  • 8
    必要な証拠の95%を確保していたのに...中国のスパイ…
  • 9
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 7
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 8
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中