最新記事
エンタメ

米中韓が熱視線...アフリカの音楽産業が「いい投資先」と言えるこれだけの理由

African Music Goes Global With Universal Deal

2024年4月18日(木)11時31分
ノズモット・グバダモシ(ジャーナリスト)

グラミー賞のトロフィーを掲げるタイラ

タイラはグラミー賞の最優秀アフリカン音楽パフォーマンス賞を受賞 EMMA MCINTYRE/GETTY IMAGES FOR THE RECORDING ACADEMY

投資の地政学的な意味

アメリカと中国が世界で影響力を競っているこの時代、アフリカのクリエーティブ産業への投資はアメリカにとってこれまでに増して重要になっている。

中国はアフリカにおける投資先として、今後発展が望める産業、つまりインターネットを介したゲームやエンターテインメントの分野に注目している。具体的には光ファイバーケーブルの敷設や安価なスマートフォン販売をはじめ、配信サービスの立ち上げといったネットインフラへの投資を行っている。アフリカのインターネット網の約50〜70%は華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)が手がけたものだ。

また、アフリカでスマホを最も多く売っているのは、中国の携帯電話メーカー、伝音控股(トランシオン)だ。同社が15年にナイジェリアで事業を開始したブームプレイは、アフリカで最も人気の音楽配信サービスとなっている。

一方で韓国企業もナイジェリア市場への参入を図っている。例えばBTSなどのK-POPグループを傘下に擁するハイブも、メイビンに買収を持ちかけた(話はまとまらなかった)。K-POPのグループはアフロビーツやナイジェリアの言葉を楽曲に取り入れているが、この点はナイジェリアのアーティストの間で賛否が分かれるところだ。

音楽産業と映画産業は石油産業に次ぐナイジェリアの輸出産業で、それを支えているのはスポティファイやブームプレイといった配信サービスだ。ストリーミングが普及する前は、音楽は海賊版のCDとして流通するのが主で、アーティストは作品への正当な対価を受け取れなかったし、外国のオーディエンスに楽曲を届けるすべもなかった。

23年にナイジェリア国内で新興企業が集めた投資のうち、エンタメ関連企業が占める割合はわずか3%だった。だが被雇用者の数で言えば、クリエーティブ産業は石油産業に次いで第2位だ。

米政府はアフリカ諸国との貿易関係強化に向け「プロスパー・アフリカ(アフリカに繁栄を)」という取り組みを行っている。最近ではアメリカの投資家にアフリカのクリエーティブ産業への投資を促している。

ワシントンに本拠を置くクパンダ・キャピタルが19年にメイビンに対して行った出資は、世界向け広告戦略の原資になった。ユニバーサルはクパンダの出資を先行事例として挙げ、買収によりメイビンは「世界に向けてさらに多くの才能をブレイクさせる」ことが可能になるとしている。

国際金融公社(IFC)によれば、アフリカのクリエーティブ産業は2000万人の雇用を生み出す可能性があるという。もしアメリカが本気で中国やロシアからアフリカを引き離すつもりなら、そんなポテンシャルあふれる産業に投資するのはいい手ではないだろうか。

Foreign Policy logo From Foreign Policy Magazine

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点:米国の防空ミサイルが中東へ、戦時のウクライナ

ビジネス

MUFG、未上場インフラ向けデットファンド設立へ 

ワールド

スリランカが別のイラン船救助活動、軍艦攻撃「米は後

ビジネス

ECB、イラン紛争でインフレ期待変化なら政策スタン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中