最新記事

2021年に始める 投資超入門

【投資】ビオンテック、アンジェス... 注目の日米バイオ銘柄はこれだ

2021年1月6日(水)17時15分
安藤智彦(ジャーナリスト)

Dado Ruvic/Illustration-REUTERS

<ワクチン関連株に関心は集中しそうだが、投資対象にするにはリスクもある。編集部が選んだ2021年に期待の5テーマのひとつ、バイオ。その動向と代表的な日米銘柄をアナリストに聞いた。本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より>

遺伝子組み換えや再生医療といった幅広いテーマをカバーするバイオ関連企業。しかし2020年の株式市場では、一部の企業に救世主としての「期待感」が集中することとなった。

新型コロナウイルスのワクチンや特効薬の開発を手掛ける企業だ。
20210112issue_cover200.jpg
全世界がコロナ禍に翻弄されるなか、2020年前半は治療薬として期待されたアビガンやレムデシビルなどの薬剤関連銘柄が、後半からはワクチン関連銘柄が高騰。ワクチン開発をめぐる報道の過熱もあり、いち早く臨床試験の成果を公表、英米での接種開始へとステップを進めた米製薬大手のファイザーや米バイオ医薬品企業モデルナなどが大きくクローズアップされた。

「米国市場でバイオと言えば、それまでは創薬ベンチャーのギリアド・サイエンシズが代名詞的だったが、ワクチン関連一色になった」と、マネックス証券の広木隆チーフ・ストラテジストは振り返る。

ギリアド社は、インフルエンザ治療薬のタミフルやHIV治療薬のツルバダなどで脚光を浴びてきた企業。引き続き注目なのは間違いないが、今はどうしてもワクチン関連銘柄に視線が集中する。

「2020年後半はファイザーとワクチンを共同開発した独ビオンテックが、バイオ関連のみならず全銘柄の中で一番物色された印象だ」(広木氏)

欧米主導で進むワクチン開発だが、日本でもバイオ創薬ベンチャーのアンジェスが名乗りを上げ、アビガンの製造を担う富士フイルム富山化学なども引き続き期待されている。ただし「日本はバイオ分野のプレーヤーが少なく規模も小さい」(広木氏)。

コロナ用ワクチンは、承認の下りた国ごとに順次接種が始まったばかり。JPモルガン証券の阪上亮太チーフ株式ストラテジストは「ワクチン接種からの正常化につながる期待が、少なくとも2021年前半は続く」とみるが、注意が必要だという。「急ピッチでワクチンを製造したため、効果が出ない、あるいは期待されているほど収益に貢献しないといった事態も想定し得る」

一方、「既にワクチン関連銘柄は期待感を株価に織り込み済み」と言うのは、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の新井洋子チーフ・グローバル投資ストラテジストだ。「まだ実用化への進展段階であり、有効性などの吟味なしにこれから投資対象とするにはリスクが大き過ぎる」

そもそも先進技術を扱うバイオ関連銘柄は、ワクチンに限らず、未知の技術に「賭ける」側面が強い。

2021年も引き続き注目は続きそうだが、今後はポストコロナに向けた「目利き」も問われそうだ。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ=英

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中