孫正義「AIバブル論は馬鹿げている」──強気の裏でにじむ焦燥

写真は２月、都内で開催されたAI関連のイベントに出席する孫正義氏。REUTERS/Kim Kyung-Hoon

ＡＩ（人工知能）バブルかどうかなんて馬鹿げた質問だ──。ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）の孫正義会長兼社長は１日、東京都内で開かれた国際金融会議に登壇し、投資家の間にくすぶる「ＡＩバブル論」を切って捨てた。ビジョンファンドで大赤字を計上し、「バブル状態だったと反省している。すべて指揮官としての私の責任だ」と述べた３年前とはまるで別人のようだ。ただ、同社株価は約１カ月前に付けた上場来高値から３割超下落。出資先のオープンＡＩに成長懸念が広がる中、強気の発言の裏には焦りも透けて見える。

グーグル台頭で非常事態宣言

「仮に今後１０年間で１０兆ドルを投資しても、わずか半年で回収できる。どこにバブルがあるのか」。「砂漠のダボス会議」と呼ばれる金融イベントのフューチャー・インベストメント・イニシアチブ（ＦＩＩ）に姿を現すと、孫氏はＡＩ分野への巨額投資の妥当性を強調した。ＡＩがロボットを自律制御する「フィジカルＡＩ」に限ってみても、１０年後には世界の国内総生産（ＧＤＰ）の１割、金額にして年間２０兆ドルの市場を生み出せる、というのがその根拠だ。

トークセッションでは一貫して業績拡大への自信を示したが、市場の反応は芳しくない。夏場から急ピッチの株価上昇が続いていた反動もあって、好決算を発表したにもかかわらず、直近１カ月で約１４兆円分の時価総額が吹き飛んだ。

株式市場が懸念するのは、オープンＡＩの成長持続性だ。米アルファベット傘下のグーグルが先月中旬、生成ＡＩの最新モデル「Ｇｅｍｉｎｉ（ジェミニ）３」を発表。高い性能が評判を集めたことで、サム・アルトマン最高経営責任者（ＣＥＯ）が社内に「コード・レッド（非常事態）」を宣言したという。ビッグテックと異なり、新興勢力であるオープンＡＩの経営基盤はぜい弱だ。対話型ＡＩ「Ｃｈａｔ（チャット）ＧＰＴ」は世界に８億人のユーザーを抱えるとはいえ、有料会員は全体の１割にも満たない。

データセンターの契約などに多額の費用がかかるため、英ＨＳＢＣは「継続的に赤字を計上し、２０３０年までに２０７０億ドルの資金不足が生じる」と予測する。

ＳＢＧは年内をめどにオープンＡＩへの累計約３５０億ドルの出資を完了する見込みで、持ち株比率は１１％に達する。ドイツ銀行はリポートで、オープンＡＩの企業価値がＳＢＧの業績にとって重要な「変数」になると説明。評価額が１兆ドルに倍増すれば、ＳＢＧ株は現在の株価（４日終値は１万８２００円）を大きく上回る３万２２００円まで上昇する余地があると試算する。

ただし、「少なくとも中期的に大幅なキャッシュフロー不足が続く」（ドイツ銀リサーチアナリストのピーター・ミリケン氏）ため、増資によるＳＢＧの持ち分の希薄化は避けられそうにない。とすれば当然、得られる投資の果実は小さくなる。逆に、同社が期待通りに成長できなければ、大金を払い込んでいるＳＢＧにとって経営上の深刻な打撃となる可能性もある。