最新記事
半導体

世界の半導体メーカー、27年までに製造装置に4000億ドル投資の予測...過去最高額

2024年9月27日（金）09時35分
半導体

米半導体業界団体のＳＥＭＩは９月２６日、世界の半導体メーカーが２０２５─２７年に半導体製造装置へ過去最高の計４０００億ドルを投資するとの予測を発表した。昨年２月撮影のイメージ写真（２０２４年　ロイター/Dado Ruvic/Illustration）

米半導体業界団体のＳＥＭＩは２６日、世界の半導体メーカーが２０２５─２７年に半導体製造装置へ過去最高の計４０００億ドルを投資するとの予測を発表した。

投資額を押し上げる主因として、米中貿易摩擦を背景に地域で十分な生産能力を備えるための追加需要が出ることや、人工知能（ＡＩ）向けの半導体と関連の半導体メモリーの需要が表れることが挙げられる。


　

ＳＥＭＩは報告書で、２５年の半導体装置投資額が前年比２４％増の１２３０億ドルになると予想した。

主な半導体製造装置の供給元としてはオランダのＡＳＭＬ、米国のアプライド・マテリアルズとＫＬＡ、ラム・リサーチ、日本の東京エレクトロンなどとなる。

ＳＥＭＩは「中国は国家的な自給自足政策によって今後３年間に１０００億ドルを超える投資をし、支出額の国別首位の地位を維持すると予測される」と言及。ただ、中国の支出額は記録的水準となる２４年からは減少すると指摘した。

半導体大手のサムスン電子とＳＫハイニックスがある韓国は、２５─２７年に計８１０億ドルを投じると予測。米国と日本、欧州でも工場を建設している半導体大手のＴＳＭＣを抱える台湾は７５０億ドル、米大陸は６３０億ドル、日本は３２０億ドル、欧州は２７０億ドルそれぞれ投資すると見込んでいる。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2024トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号（3月3日発売）は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は横ばいの21.3万件、労働
2026.03.05

ワールド

イラク海域のタンカーで小規模爆発、イランが遠隔操作
2026.03.05

ワールド

情報ＢＯＸ：米・イスラエルのイラン攻撃後の中東にお
2026.03.05

ワールド

米ウクライナ、3者協議延期・開催地変更を検討＝ゼレ
2026.03.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    「え、履いてない？」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 3
    「イランはどこ？」2000人のアメリカ人が指差した場所にSNS震撼「自国の場所すらわからない」
  • 4
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 7
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 9
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中