最新記事
投資

中国人の仏ワイナリー「爆買い」が止まらない ...投資家たちの 「本当の」 狙いと成功のカギとは?

CHINESE CHATEAUX

2024年8月28日(水)13時23分
アレクサンドル・ボア(ESSCA経営大学院教授)、ピエールグザビエ・メスキ(エクスマルセイユ経営大学院教授)
ブドウ畑

JillWellington-Pixabay

<フランス・ボルドー地方の名門シャトーが次々と中国人の手に。買収で廃れるシャトーも栄えるシャトーもあるが、その差はどこにあるのか──>

2012年以降、フランスのボルドー地方では、中国の投資家に買収された名門シャトー(ワイン醸造所)が200以上に上る。

有名なところでは、電子商取引大手アリババの共同創業者であるジャック・マーが、アントゥル・ドゥー・メール地区のシャトー・ドゥ・スールなど、いくつかのシャトーを購入している。俳優で映画監督のビッキー・チャオもサンテミリオン地区のいくつかのシャトーを買収した。


このような名門シャトーの買収は、ファイナンス論の研究者から酷評されることが多い。シナジー効果をほとんど、もしくは全く生み出さず、失敗することが避けられないように見えるためだ。

実際、中国の投資家に買収された後、そのまま放置されて廃れてしまったボルドーのシャトーは少なくない。新しいオーナーが当初の情熱を失い、再び売りに出されたケースも50件ほどあるという。

しかし、もう少し丁寧に検討すると、中国人によるシャトーの買収が全て失敗に終わっているわけではない。

筆者らは、08~15年に中国人投資家により買収されたボルドーのシャトー123カ所について買収後の成績を調べてみた。すると、買収が実際に価値を生み出しているケースもあった。

買収動機がカギを握る

ただし、それは経済的価値ばかりとは限らない。新しいオーナーは、シャトーを所有することにより、社会的な威信を得ている場合がある。

そのようなオーナーは、買収したシャトーを自分の分身のように考え、ことのほか大切にする。施設を改修したり、最新の醸造技術を導入したり、トップクラスの醸造家を招いたり、ワイン畑の木を植え替えたりするのだ。

そうした努力の結果、シャトーが経営破綻を回避し、有力なワインガイドのランキングで順位が上昇する場合もある。アシェット社のワインガイドでは近年、中国人が所有するシャトーのいくつかが目覚ましい躍進を遂げている。

香港で金融業と通信業で富を築いたアンドルーとメロディーのクック夫妻は13年、ポムロール地区のシャトー・ラ・コマンドリーを購入した。夫妻が設備と建物の改修に力を入れた結果、このシャトーで生産されるワインは、数年でボルドーワインのランキングの常連になった。

メディアで大々的に取り上げられるのは主として、既に社会的地位を確立している中国人大富豪がシャトーを買収した事例だ。そのようなケースは、新しいオーナーが自身の社会的地位を高めるという明確な戦略の下でシャトーを買収するケースとは明らかに性格が異なる。

既に社会階層の頂点に立っている人たちは往々にして、シャトーを買収しても経営にはあまり真剣に取り組まない。この場合、シャトーの成績は買収後に悪化することが少なくない。

結果を分けるのは、新しいオーナーがシャトーの所有を通じて国際的エリートへの仲間入りを狙っているかどうか。それによって、ワインは甘くもなれば酸っぱくもなる。

The Conversation

Alexandre Bohas, Professeur d'Affaires internationales, ESSCA School of Management and Pierre-Xavier Meschi, Professeur des Universités en sciences de gestion, Affillié à Skema Business School, IAE Aix-Marseille Graduate School of Management - Aix-Marseille Université

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.


ニューズウィーク日本版 教養としてのミュージカル入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月17号(3月10日発売)は「教養としてのミュージカル入門」特集。社会と時代を鮮烈に描き出すポリティカルな作品の魅力[PLUS]山崎育三郎ロングインタビュー

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

政府の特例公債法案、基本的には賛成=玉木国民民主代

ビジネス

午前のドルは157円後半でもみ合い、イラン情勢の悲

ビジネス

米上院議員、中東紛争のインフレへの影響分析を労働統

ワールド

イランの新最高指導者も過激思想、標的に=イスラエル
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目のやり場に困る」密着ウェア姿がネットを席巻
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ル…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 10
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中