最新記事

航空機

コロナの長期運休でパイロットの腕が落ちた? 運航再開で問題多発、専門家らがリスク警告

2020年12月15日(火)19時04分

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で長期にわたって保管されていた航空機を再稼働させるにあたり、規制当局や保険会社、専門家らは、航空会社に細心の注意を払うよう警告している。写真は仏タルブの駐機場で6月撮影(2020年 ロイター/Stephane Mahe)

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で長期にわたって保管されていた航空機を再稼働させるにあたり、規制当局や保険会社、専門家らは、航空会社に細心の注意を払うよう警告している。操縦士の技能が低下したり、メンテナンス時にミスが発生したりする可能性があるほか、昆虫の巣が主要なセンサーの機能を阻害する事例が起きているためだ。

新型コロナ感染抑制策が各地で導入され、旅行需要が激減する中、一時は世界全体の航空機の3分の2が運休する事態となっていた。そのため、運航再開に伴い、問題が報告されるケースが相次いでいる。

国際航空運送協会(IATA)によると、航空機が空港に近づく際に機体が不安定になる事例が今年急増しているという。こうした問題はハードランディング(硬着陸)や滑走路を超えて走行する事態のほか、墜落事故にもつながる恐れがある。

保険仲介大手エーオンのアジア航空機部門責任者、ゲリー・モラン氏によると、保険会社はIATAのデータを受け、着陸に重点を置いた操縦士の追加訓練を行っているかどうか航空会社に聞き取りを行っているという。

また、欧州航空安全局(EASA)によると、長期間の保管後初の運航で、信頼できない対気速度や高度が表示される事例が多く報告される「憂慮すべき傾向」が見られている。

このため、離陸を取りやめたり、空港に引き返したりしたケースもあるという。

多くの場合、主要なセンサーの内部に作られた昆虫の巣が原因であることが判明している。

法律事務所HFWの航空宇宙専門パートナー、ケイト・シートン氏は、前例のない規模の運休からサービスを再開するにあたり、乗務員は不具合が十分に検知されていない可能性に注意を払う必要があると指摘。「われわれは新たな領域に入っており、航空業界はリスク低減に向けた措置を講じるとともに予期せぬ事態に備える必要がある」と語った。

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号(3月3日発売)は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米上院、トランプ氏の対イラン戦争権限制限案を否決 

ビジネス

米経済活動、7地区で緩やかな拡大 見通しは全体に楽

ワールド

トランプ氏、FRB次期議長にウォーシュ氏正式指名 

ワールド

米国防総省、重要鉱物の国内供給強化へ提案要請 イラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 10
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中