最新記事

航空機

コロナの長期運休でパイロットの腕が落ちた？　運航再開で問題多発､専門家らがリスク警告

2020年12月15日（火）19時04分

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で長期にわたって保管されていた航空機を再稼働させるにあたり、規制当局や保険会社、専門家らは、航空会社に細心の注意を払うよう警告している。写真は仏タルブの駐機場で６月撮影(２０２０年　ロイター/Stephane Mahe)

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）で長期にわたって保管されていた航空機を再稼働させるにあたり、規制当局や保険会社、専門家らは、航空会社に細心の注意を払うよう警告している。操縦士の技能が低下したり、メンテナンス時にミスが発生したりする可能性があるほか、昆虫の巣が主要なセンサーの機能を阻害する事例が起きているためだ。

新型コロナ感染抑制策が各地で導入され、旅行需要が激減する中、一時は世界全体の航空機の3分の2が運休する事態となっていた。そのため、運航再開に伴い、問題が報告されるケースが相次いでいる。

国際航空運送協会（IATA）によると、航空機が空港に近づく際に機体が不安定になる事例が今年急増しているという。こうした問題はハードランディング（硬着陸）や滑走路を超えて走行する事態のほか、墜落事故にもつながる恐れがある。

保険仲介大手エーオンのアジア航空機部門責任者、ゲリー・モラン氏によると、保険会社はIATAのデータを受け、着陸に重点を置いた操縦士の追加訓練を行っているかどうか航空会社に聞き取りを行っているという。

また、欧州航空安全局（EASA）によると、長期間の保管後初の運航で、信頼できない対気速度や高度が表示される事例が多く報告される「憂慮すべき傾向」が見られている。

このため、離陸を取りやめたり、空港に引き返したりしたケースもあるという。

多くの場合、主要なセンサーの内部に作られた昆虫の巣が原因であることが判明している。

法律事務所HFWの航空宇宙専門パートナー、ケイト・シートン氏は、前例のない規模の運休からサービスを再開するにあたり、乗務員は不具合が十分に検知されていない可能性に注意を払う必要があると指摘。「われわれは新たな領域に入っており、航空業界はリスク低減に向けた措置を講じるとともに予期せぬ事態に備える必要がある」と語った。

20241126issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2024年11月26日号（11月19日発売）は「超解説 トランプ2.0」特集。電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること。［PLUS］驚きの閣僚リスト／分野別米投資ガイド

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ＦＤＡ長官に外科医マカリー氏指名　過剰
2024.11.23

ワールド

トランプ氏、安保副補佐官に元北朝鮮担当ウォン氏を起
2024.11.23

ワールド

トランプ氏、ウクライナ戦争終結へ特使検討、グレネル
2024.11.23

ビジネス

米財務長官にベッセント氏、不透明感払拭で国債回復に
2024.11.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：超解説 トランプ2.0
特集：超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号（11/19発売）

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 2
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 3
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでいない」の証言...「不都合な真実」見てしまった軍人の運命
  • 4
    日本人はホームレスをどう見ているのか？ ルポに対す…
  • 5
    ロシア西部「弾薬庫」への攻撃で起きたのは、戦争が…
  • 6
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」…
  • 7
    プーチンはもう2週間行方不明!?　クレムリン公式「動…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたま…
  • 10
    NewJeans生みの親ミン･ヒジン､インスタフォローをす…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 4
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 5
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか？ ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 8
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 9
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 10
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは？
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!?　ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 10
    モスクワで高層ビルより高い「糞水（ふんすい）」噴…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中