最新記事

投資の基礎知識

今さら聞けない、円高になると日経平均が下がる理由

2017年2月20日（月）12時13分
高野 譲　※株の窓口より転載

■基幹産業の構造的要因

日経平均を構成する225銘柄は、東証１部上場銘柄のなかから「流動性の高い銘柄」を中心に選出されています。つまり取引（売買）が活発に行われている、日本を代表する企業ばかりと言えます。最近はインバウンド効果で観光・サービス業も好調ですが、現在の構成銘柄を見ると、日本の基幹産業が、まだ自動車関連を筆頭とした製造業だということがわかります。

（参考記事）「時価総額」から見えてくる意外な事実　プロは常にここを意識している

ここで「まだ」という表現を使ったのは、今後の「変化」を考えるためです。稼ぎ頭となる産業が変化すれば、日経平均の構成銘柄も、それに合わせて変化することになるでしょう。その比率によっては、為替相場に対する日経平均の反応の仕方も変わってくることが考えられます。

「円高で株安」という病は、産業の変革によって治るかもしれないし、極度な輸出依存に陥れば、さらに悪化することも考えられるのです。

外国人投資家の「売り」もある

もうひとつ、「円高が外国人投資家の『売り』を呼ぶ」という点についても、少し解説しておきたいと思います。

円高・ドル安になるほど、外国人投資家が保有する株式に利益確定の注文が入ります。基軸通貨であるドルは投資の世界でも一般的で、外国人投資家の大半は、自分の証券口座にドルを入れて商いをしています（ドル建て）。ということは彼らは、日本株についてもドルに換算した値で見ているわけです。

日本の株式市場では株価が動いていない状態でも、為替が円高・ドル安に動けば、ドル建てで見た株価は上がります。つまり「為替差益」が発生するのです。利益確定をするために日本株を売る外国人投資家は少なくないでしょう。株式の値下がり分を為替差益によって補填しているとも言えます。

外国人投資家によるこうした売りが出ることも、結果的に日経平均を下げる一因となります。

まとめ

円高と日経平均の関係をシンプルにまとめると、次のようになります。

円高によって業績の悪化が懸念される輸出企業の銘柄が売られる
→　輸出銘柄に影響を受けやすい日経平均株価が下落する

いま自分が保有（投資）している銘柄や気になる銘柄を並べたリストがあれば、ぜひ業種別に並び替えて、輸出銘柄と輸入銘柄に分けてみてください。為替相場が円高に大きく振れたとき、自動車や精密機器がどう売られ、対して輸入企業である食品や医薬品はどう動くのか。投資マネーが輸出から輸入へシフトする様子をリアルタイムで見られるかもしれません。

[筆者]
高野 譲［たかの・ゆずる］
株式・先物・FX投資家、個人投資家８年と証券ディーラー８年の経歴を持つ。現在は独立し、投資関連事業を法人化、アジアインベスターズ代表。著書に『図解 株式投資のカラクリ』『株式ディーラーのぶっちゃけ話』（いずれも彩図社）がある。

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200.jpg  
 

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ　ヒズボラと戦
2026.03.15

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察＝
2026.03.15

ワールド

ロシアがイランに無人機「シャヘド」供与＝ゼレンスキ
2026.03.15

ワールド

トランプ氏、カーグ島再攻撃を示唆　イランとの取引「
2026.03.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの？」
  • 4
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中