最新記事

経営

グローバルなTV会議を成功させる6つの方法

2016年1月8日(金)20時05分
リズ・メロン ※編集・企画:情報工場

 たいていの人は自らの失敗や自分で招いた災難などを人に話すのをためらうものだ。だが、そうしたマイナスの話題を、敢えてミーティングでの話し合いに含めることに意味がある。チームメンバーは悪い状況のときにも支え合うものだからだ。

(4)文化の違いを理解する

 イギリスは個人主義の国だ。それゆえイギリス人は、他のチームメンバーの意見を参考にせず、自分だけで考えて問題の解決策を提案しがちだ。一方、集団主義的な考え方をするインド人のメンバーは、アイデアをまとめる前に他者の考えも尊重しながら慎重な話し合いをする。

 また、中国人のような階層や序列を重視する国民性には注意が必要だ。安易に権威に従う傾向があるからだ。彼らの考えを引き出したかったら、チームリーダーは話し合いの最初の時点で自分の意見を言ってはならない。彼らはその考えに即座に同意してしまう。その点、アメリカ人に対しては気をつかう必要はない。彼らは大勢の前でも反対意見を述べるのに躊躇しない。

 人間の行動の少なくとも半分は文化の違いに関係しているとされており、無視することはできない。合意のためのメソッドを経験則としてストックしておけば、話し合いが行き詰まったときの解決に役立てることができるだろう。

(5)念には念を入れたコミュニケーションを

 私たちは、話すときの4倍から7倍の速さで思考している。それゆえに自分の思考が邪魔をして、誰かが話していることにしっかりと集中するのが難しいときがある。交渉の達人はそのことを心得ているので、最初に自分がどんな目的で話をしようとしているのかを前置きする。

 これは、グローバルチームの話し合いにも応用できるテクニックだ。「提案させてください」「質問があるのですが」「解決策を提案してもよろしいでしょうか」などのフレーズから話を始めると、聞いている人の注意を集中させやすい。

「今日までに提出するとあなたに約束したリポートのことを覚えていますか? こちらになります」というように、念には念を入れて、はっきりと言葉にして伝えることも大事だ。それがトラブルを避けることにもつながる。

(6)難しい問題を避けない

 チームがおかしくなっていることは気づかれにくいものだ。問題が明らかになったときには、すでに対処しきれない大問題になっていることもある。そんなとき、私たちは往々にして問題を見ないようにし、嵐が過ぎ去るのを待とうとする。それでは済まないことが判明したときに初めて解決のヒントを探り始める。だが、そこで見つかるヒントは些細なもので、役立つことは少ない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ:対米投資1号案件は先送り 日本政府

ビジネス

対米投融資の案件候補、三菱重やソフトバンクGなど日

ビジネス

仏ダノン、第3四半期売上高が予想上回る 中国が好調

ビジネス

中国BYDが日本向け軽EV、本格攻勢に政府・業界は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は?
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 5
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 6
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 7
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 8
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 9
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中