最新記事

経営

グローバルなTV会議を成功させる6つの方法

2016年1月8日(金)20時05分
リズ・メロン ※編集・企画:情報工場

 たいていの人は自らの失敗や自分で招いた災難などを人に話すのをためらうものだ。だが、そうしたマイナスの話題を、敢えてミーティングでの話し合いに含めることに意味がある。チームメンバーは悪い状況のときにも支え合うものだからだ。

(4)文化の違いを理解する

 イギリスは個人主義の国だ。それゆえイギリス人は、他のチームメンバーの意見を参考にせず、自分だけで考えて問題の解決策を提案しがちだ。一方、集団主義的な考え方をするインド人のメンバーは、アイデアをまとめる前に他者の考えも尊重しながら慎重な話し合いをする。

 また、中国人のような階層や序列を重視する国民性には注意が必要だ。安易に権威に従う傾向があるからだ。彼らの考えを引き出したかったら、チームリーダーは話し合いの最初の時点で自分の意見を言ってはならない。彼らはその考えに即座に同意してしまう。その点、アメリカ人に対しては気をつかう必要はない。彼らは大勢の前でも反対意見を述べるのに躊躇しない。

 人間の行動の少なくとも半分は文化の違いに関係しているとされており、無視することはできない。合意のためのメソッドを経験則としてストックしておけば、話し合いが行き詰まったときの解決に役立てることができるだろう。

(5)念には念を入れたコミュニケーションを

 私たちは、話すときの4倍から7倍の速さで思考している。それゆえに自分の思考が邪魔をして、誰かが話していることにしっかりと集中するのが難しいときがある。交渉の達人はそのことを心得ているので、最初に自分がどんな目的で話をしようとしているのかを前置きする。

 これは、グローバルチームの話し合いにも応用できるテクニックだ。「提案させてください」「質問があるのですが」「解決策を提案してもよろしいでしょうか」などのフレーズから話を始めると、聞いている人の注意を集中させやすい。

「今日までに提出するとあなたに約束したリポートのことを覚えていますか? こちらになります」というように、念には念を入れて、はっきりと言葉にして伝えることも大事だ。それがトラブルを避けることにもつながる。

(6)難しい問題を避けない

 チームがおかしくなっていることは気づかれにくいものだ。問題が明らかになったときには、すでに対処しきれない大問題になっていることもある。そんなとき、私たちは往々にして問題を見ないようにし、嵐が過ぎ去るのを待とうとする。それでは済まないことが判明したときに初めて解決のヒントを探り始める。だが、そこで見つかるヒントは些細なもので、役立つことは少ない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

米政府機関の一部が短期間閉鎖へ、予算案の下院採決持

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名

ワールド

焦点:トランプ政権、気候変動の「人為的要因」削除 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中