最新記事

エコカー

電気自動車の常識を覆す超速充電方式

テスラの新しい「電池交換」システムを使えば90秒でフル充電が可能になる

2013年7月11日(木)15時32分
ウィリアム・オコナー

最後の壁 給油(画面左)とテスラの電池交換(壇上)の速度を競うデモンストレーション Lucy Nicholson-Reuters

 電気自動車(EV)の販売でネックになるのはバッテリーの充電だ。消費者にEVへの乗り換えをいくら勧めても、充電に時間がかかり過ぎるからと敬遠されてしまう。だが、そんな状況も新技術の登場で昔話になるかもしれない。

 アメリカでいま最も評価の高いセダンタイプの高級EV車「テスラ・モデルS」を生産・製造しているテスラモーターズが先頃、モデルS対応の「バッテリー交換システム」を華々しくお披露目した。

 このシステム導入によって、モデルSの所有者は「無料でゆっくり」か「有料で速く」かの選択肢を手に入れたと、イーロン・マスクCEOは言う。

 モデルSはこれまで、テスラが全国に設置する急速充電スタンドで充電するしかなかった。「急速」と言っても約20分かかるが、費用は無料だ。

 しかし今後は「バッテリー交換システム」という充電方法を選ぶことができる。これだと空のバッテリーをフル充電のものと交換するだけなので、必要な時間は90秒足らず。ただし別途費用が発生する。

 それでも充電時間が大幅に短縮されれば、走行可能距離で優位に立っていたガソリン車を追撃できるかもしれない。

 新システムの発表会では、給油スピードがロサンゼルスで最速とされるガソリンスタンドでの給油時間と、テスラの新バッテリー交換システムでの交換時間を比較するデモンストレーションが行われた。

 その差は歴然としていた。ガソリン車1台が給油を終える間に、テスラのシステムでは2台のモデルSのバッテリー交換が完了したのだから。「これで、電気自動車の時代が到来したとご理解いただければ幸い」とマスクは胸を張った。

 問題は、自社専用のバッテリー交換システムによる顧客の「囲い込み」が吉と出るか、凶と出るかだ。ちなみにバッテリー交換方式は日欧のメーカーも検討しているが、導入に際して国や大陸レベルの規格統一を待つ構えだ。

 それでもモデルSの販売は好調なので、テスラは自社だけでも規模の効果でバッテリー交換方式の採算が取れると判断したのかもしれない。

 どう転ぶにせよ、これからEVがシェアを伸ばしていくためには、充電時間を給油時間並みに縮める必要がありそうだ。

[2013年7月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 8
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中