最新記事

エコカー

電気自動車の常識を覆す超速充電方式

テスラの新しい「電池交換」システムを使えば90秒でフル充電が可能になる

2013年7月11日(木)15時32分
ウィリアム・オコナー

最後の壁 給油(画面左)とテスラの電池交換(壇上)の速度を競うデモンストレーション Lucy Nicholson-Reuters

 電気自動車(EV)の販売でネックになるのはバッテリーの充電だ。消費者にEVへの乗り換えをいくら勧めても、充電に時間がかかり過ぎるからと敬遠されてしまう。だが、そんな状況も新技術の登場で昔話になるかもしれない。

 アメリカでいま最も評価の高いセダンタイプの高級EV車「テスラ・モデルS」を生産・製造しているテスラモーターズが先頃、モデルS対応の「バッテリー交換システム」を華々しくお披露目した。

 このシステム導入によって、モデルSの所有者は「無料でゆっくり」か「有料で速く」かの選択肢を手に入れたと、イーロン・マスクCEOは言う。

 モデルSはこれまで、テスラが全国に設置する急速充電スタンドで充電するしかなかった。「急速」と言っても約20分かかるが、費用は無料だ。

 しかし今後は「バッテリー交換システム」という充電方法を選ぶことができる。これだと空のバッテリーをフル充電のものと交換するだけなので、必要な時間は90秒足らず。ただし別途費用が発生する。

 それでも充電時間が大幅に短縮されれば、走行可能距離で優位に立っていたガソリン車を追撃できるかもしれない。

 新システムの発表会では、給油スピードがロサンゼルスで最速とされるガソリンスタンドでの給油時間と、テスラの新バッテリー交換システムでの交換時間を比較するデモンストレーションが行われた。

 その差は歴然としていた。ガソリン車1台が給油を終える間に、テスラのシステムでは2台のモデルSのバッテリー交換が完了したのだから。「これで、電気自動車の時代が到来したとご理解いただければ幸い」とマスクは胸を張った。

 問題は、自社専用のバッテリー交換システムによる顧客の「囲い込み」が吉と出るか、凶と出るかだ。ちなみにバッテリー交換方式は日欧のメーカーも検討しているが、導入に際して国や大陸レベルの規格統一を待つ構えだ。

 それでもモデルSの販売は好調なので、テスラは自社だけでも規模の効果でバッテリー交換方式の採算が取れると判断したのかもしれない。

 どう転ぶにせよ、これからEVがシェアを伸ばしていくためには、充電時間を給油時間並みに縮める必要がありそうだ。

[2013年7月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、6000件減の21.6万件 7

ワールド

中国、日本渡航に再警告 「侮辱や暴行で複数の負傷報

ワールド

米ロ高官のウ和平案協議の内容漏えいか、ロシア「交渉

ワールド

サルコジ元大統領の有罪確定、仏最高裁 選挙資金違法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 5
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 8
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 9
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 10
    「世界の砂浜の半分」が今世紀末までに消える...ビー…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 6
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 7
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 8
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中