最新記事

テクノロジー

グーグルのメガネ型端末がもたらす未来

どこでもメール送受信や写真撮影ができる機能を備えたメガネの開発計画を発表したグーグル。画期的なアイデアだが、利用者には思わぬ難点も

2012年4月9日（月）17時55分
ステイシー・リースカ

プライバシーは？　今までも利用者の情報を収集して批判を浴びてきたグーグルだが　Darren Staples-Reuters

　どうやらグーグルは本気で未来を変えようとしているらしい。だが、果たしてそれはより良い未来なのだろうか。

　グーグルは先週、メガネ型端末の開発計画「プロジェクト・グラス」を発表した。端末の詳しい仕様は公表されていないが、公開された動画によれば、メガネを装着したユーザーの視界にグーグルのさまざまなサービスが表示されるようだ。道を歩きながらナビ機能や写真撮影、メールの確認やＳＮＳ投稿もできる。

　ＳＦの世界のようなプロジェクトだが、実際のところ、このメガネの評価はいかがなものか。

　まずはファッション性をチェック。発表されたのは、近未来的なシルバーのフレームに角ばった形状のデザインだが、ガジェット情報サイト「ギズモード」の評価は辛口だ。「このメガネ、めちゃくちゃオタクっぽい！　グーグルはイケてる若手モデルたちを集めて試作品を付けさせてるけど、それでもかなりイケてない。クールなＳＦ映画に出てくるグッズというより、地下の実験室に閉じこもるオタクの愛用品みたいだ」

　これはグーグルにとって、あまり幸先のいいスタートとは言えなさそうだ。では、見てくれはさておき機能のほうはどうだろう。

　グーグルが公開した動画によれば、このメガネをかければ手ぶらでＥメールを送受信したり、お気に入りの店を予約したり、友人に電話をかけたり、ビデオチャットをしたり、スケジュールをチェックしたりできる。言ってみれば、顔にiPhoneを付けているようなもの。iPhoneと違うところは、一見すると変人っぽく見えかねないことくらいだ（携帯用ヘッドセットをつけて話している人が、独り言を言っていると勘違いされるのと同じ）。

　まあ、このメガネに２５０〜６００ドルを払おうという時点で、もはや人からどう見られるかなんて気にしないのかもしれないが。

障害のある人にとっては便利だが

　以上、ここまではどれも些細なお笑い草かもしれない。だが、このメガネには深刻な問題が潜んでいる可能性もあるので要注意だ。ユーザーの個人情報が危険にさらされるかもしれない。

「このメガネをかけて街を歩けば、利用者の日常生活に関わる情報をグーグルが今まで以上に集められるようになるかもしれない」と、パソコン情報誌「PCWorld」は指摘している。

「公開された動画からは、このメガネがグーグルのさまざまなサービスと深く結び付いていることがよく分かる。つまり、利用者のあらゆる生活情報をグーグルとシェアするように仕向けているのだ。普段から、グーグルを使う時に表示される広告が自分の興味に合い過ぎていると思っている諸君。そうした広告が絶えずメガネのレンズにちらつく様子を想像するといい」

　もちろん、このメガネには長所だってある。手を使わずに操作できるから、身体に障害がある人はテクノロジーを利用しやすくなるだろう。

　それに、今回発表されたのは最終的な完成品ではない。グーグルは次のような声明を発表した。「現時点でこのプロジェクトを発表したのは、利用者の皆様との対話を通じてご意見をいただき、参考にしたいと思ったからです」

　私たちの声を聞きたいって？　もうちょっとマシなデザインで、もうちょっとオタク度を薄め、もうちょっとまともにプライバシーを考えるのだったら協力してもいいけど。　　

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ　アブダビ三者協議
2026.02.06

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな
2026.02.06

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプＲｘ」を5日発
2026.02.06

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中