最新記事

キャリア

トップMBAが新興国で働きたい理由

アメリカ国外に就職するビジネススクール卒業生が急増中。仕事のジャンルも金融、コンサルばかりではなくなってきている

2009年12月21日(月)18時38分
ナンシー・クック

就職戦線異状あり アメリカのエリート予備軍の若者たちの意識変化は金融危機の副産物? 
Mike Segar-Reuters

 アメリカの一流ビジネススクール卒業生の進路と言えば、ニューヨークやサンフランシスコやロンドンで金融やコンサルティング、マーケティングの仕事に就くのが定番。しかし、09年6月にダートマス大学経営学大学院を卒業したマヘシュ・ムラルカは、そういう道をあえて選ばなかった。

 ムラルカは祖国のインドに戻って、スイス系の再保険会社に就職した。「最近はインドのほうがチャンスがたくさんある」と、ムラルカは言う。「インドの変化の速さにはびっくりさせられる」

 アメリカの多くの一流ビジネススクールでは、米国内でなく、インド、中国、ロシア、ブラジルなどの新興国での就職に関心を示す学生が増えているという。ペンシルベニア大学ウォートン校(ビジネススクール)の最近の卒業生のざっと25%は、米国外で働いている(数年前は16%だった)。

 しかもこのトレンドはもはや、留学生がアメリカでMBA(経営学修士号)を取得して祖国に戻るというケースだけにとどまらない。業種も従来の金融やコンサルティングだけでなく、不動産や投資、エネルギー、インフラ関連などに広がっている。

「これは明らかに、一時の流行などではなさそうだ」と、ウォートン校の進路指導責任者ミシェル・アントニオは言う。「(そうした新しい就職先こそ)いま一番活気がある場所だと、学生たちは感じている」。

給料の安さを帳消しにする魅力

 カーチス・ガッサーは、ビジネススクール卒業後に韓国で働くことになるとは思ってもいなかった。いつか国外で働きたいとは思っていたが、それはビジネスの世界でもっと足場を固めてからだと思っていた。

 しかし09年春、韓国の大企業サムスンのグローバル戦略担当のコンサルタントにならないかと誘いを受けた。「ラッキーだと思った」と、ガッサーはソウルで電話取材に答えて言った。「経済環境の悪さを考えれば、申し分のない就職先だった」

 米国外に就職するデメリットの1つは、(世界的な多国籍企業で働く場合を別にすれば)アメリカの一流企業との給料のギャップかもしれない。09年にウォートン校を卒業したMBA取得者の初任給(年間)の中央値は、11万ドル(これに加えて2万ドルくらいの支度金も支給される)。一方、ウォートン校の進路指導責任者アントニオによれば、新興国で勤める場合の初任給は年間3万5000ドル程度のケースもある。

 それでもあえて新興国を就職先に選ぶMBA取得者が大勢いるのは、(停滞市場ではなく)成長市場で大きな仕事を任せてもらえるという魅力があるからだ。

 祖国のインドで就職したムラルカの場合は、社内のIT部門と営業部門の橋渡し役という重要な役割を担い、会社の方針にもある程度の発言権を持っている。「今の職場で何かを提案すれば、きちんと議論して、受け入れてもらえる」と、ムラルカは言う。

「国内完結」型のキャリアは古い?

 いまや、中国への投資やインドの業者との取引は当たり前。どの国でキャリアを築くにせよ、新興国と関わらずには済まないと、MBAの学生たちは理解している。アメリカ企業だけを選んで転職を重ねられる時代ではないという意識も広がっている。

「1つの国だけでキャリアを築く時代ではないと、大半の学生は思うようになった」と、スタンフォード大学ビジネススクールのプリン・サングビ副学長は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中