最新記事

独裁者に挑むハッカーの「人海戦術」

中東革命の軌跡

民衆が次々と蜂起する
中東の地殻変動を読み解く

2011.05.17

ニューストピックス

独裁者に挑むハッカーの「人海戦術」

ムバラク体制を打倒するため反体制派が取り組むメッシュネットワーク

2011年5月17日（火）20時05分
ダニエル・ライオンズ（テクノロジー担当）

　先月末にエジプト政府が国内のインターネット網を遮断してから数時間後、意外な人々が状況打開に乗り出した。世界のハッカーだ。

　すべての始まりは、アメリカの起業家シャービン・ピシェバーがネット遮断直後に書き込んだツイート。エジプトにある普通のノートパソコンをインターネットルーター化するソフトを現地に送りたい、そのため力を貸してほしい──。このソフトを使って、パソコンからパソコンへメッセージを順次送っていく形の通信網「メッシュネットワーク」をつくろうというのだ。

　世界の技術者たちはピシェバーのメッセージを次々に広め、このプロジェクトへの協力を申し出た。ルーター機能を使えば近くの人との通信は可能になる。もしネットワーク内の１台がダウンしても、別のパソコンを通じたルートを探してメッセージを伝達できる。

「携帯型の臨時ネットワークはつくれる」と、ピシェバーは言う。「最低でもエジプトの人々は連絡を取り合って団結できる」。ネットワーク内の誰かが外部との通信手段を得られれば、それをネットワーク内の人たちと共有することもできる。

　いち早く呼び掛けに応えたのは、米ミシガン州でＩＴ企業を経営するゲーリー・ジェイ・ブルックス。彼はすぐにウェブサイトを開設し、世界の技術者からのメッセージをまとめ始めた。エジプト国内のワイヤレス技術の専門家にも連絡を取った。アメリカの技術者たちが持ってるソフトの「部品やかけら」を組み合わせれば、誰でも簡単に使えるソフトができると、ブルックスは言う。

　パソコンにこの機能が内蔵されていなくても、メッシュネットワークをつくる手だてはある。ピシェバーに連絡してきたカナダの技術者チームは、メッシュネットワークのソフトを内蔵したレンガほどの大きさの小型ルーターを開発した。「リュックや車でこうしたルーターを何台も持ち歩き、街中や山、屋根の上にセットして回る。そうすれば遮断できないネットワークをつくり出せる」と、ピシェバーは言う。

　おそらくエジプトのネット接続は、携帯型ルーターが完成する前に回復する。それでもピシェバーが完成を望んでいるのは、抑圧的な政府を持つ他の国々でも活用したいと考えているから。イランやシリア、イエメンがエジプトと同じ事態に陥らないようにすることが彼の目標だ。

[2011年2月16日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国春節の海外旅行、ロシア・豪州・タイが人気　日本
2026.02.12

ビジネス

サムスン、高帯域メモリー「ＨＢＭ４」出荷開始　ＡＩ
2026.02.12

ワールド

中国、国内ＥＶメーカーとＥＵの個別交渉巡り姿勢転換
2026.02.12

ビジネス

インタビュー：報酬最大6000万円で勝負、アクティ
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中