最新記事

世界がとらえた3つの「昭和」

外国人作家が愛した
日本

旅行記からSFまで――新視点で
読む 知られざるこの国の形

2009.08.07

ニューストピックス

世界がとらえた3つの「昭和」

波乱の時代の日本社会を分析した古典的名著は今も色あせない

2009年8月7日(金)12時52分
マーク・オースティン(東京在住のジャーナリスト)

(左から)『日本/権力構造の謎』(The Enigma of Japanese Power)、『菊と刀』(The Chrysanthemum and the Sword)

 日本人にとって、昭和は懐かしい時代だろう。まだ法と秩序が守られていて、世の中は単純で、明日は今日よりもいいと信じられた時代だ。だが、幸せな世界しか映せない眼鏡ははずしたほうがいい。現実の昭和は激動の時代だった。

 とりわけアメリカやその同盟国との関係は波乱に満ちていた。戦争があり、冷戦があり、貿易戦争があった。そのときどきで、日本は欧米の敵であり、ぎこちない友人であり、不可思議な国だった。感傷とは無縁の関係である。

 第二次大戦から昭和天皇の死まで、それぞれの時代について、3人の欧米人が独創的な考察を行っている。いずれも古典的な解説書で、その価値は今も衰えない。

 まずはアメリカの人類学者ルース・ベネディクトが著した『菊と刀』(邦訳・現代教養文庫)。60年前の本で、そこに描かれた日本は今の日本とは似ても似つかない。電車内で化粧をしたり、携帯電話を片手に大声で話すことは、ベネディクトが描いた社会では考えられない行動だった。

 当時の日本は、義理や義務、仁や忠でがんじがらめだった。「誰にもしかるべき居場所がある。それが日本の信条だ」と、ベネディクトは解説している。

 ベネディクトが本を書いたのは、西洋人には未知の日本文化を解説するためだった。7世紀以来の日本の社会的・宗教的・政治的慣習を概観した本書は、46年にアメリカで出版され30万部を売った。49年に出た日本語版は、なんと230万部も売れた。

 『菊と刀』は、ベネディクトが第二次大戦中にアメリカ政府の求めで行った研究をもとにしている。戦争の勝利と戦後の占領政策を確実なものにするために、アメリカは日本を知る必要があったからだ。

 「『菊と刀』がアメリカの占領政策を決めたとは言うまい。だが指導層に日本人の国民性や風習を教え、より有効な占領政策を導いたのは確かだ」と言うのは、かつてベネディクトに師事したバージニア大学名誉講師のバージニア・ヘイアー・ヤングだ。

友情からバッシングへ

 意外なことに、ベネディクトは日本を訪れる機会をもてず、日系アメリカ人らの証言に頼るしかなかった。この点を問題視する批判派もいるが、遠くから対象を眺めただけのベネディクトが、ここまで正確な日本像を描き出したのは驚嘆すべきことだ。

 一方、77年に出版された『ザ・ジャパニーズ』(文芸春秋)の著者エドウィン・ライシャワーは、日本に深く根を下ろした人物だった。アメリカ人宣教師の息子として17歳まで日本で育ち、米ハーバード大学をはじめ、東京や京都などで学んだ。

 その学識の広さは、『ザ・ジャパニーズ』に明らかだ。日本の地理や歴史、社会、対外関係をわかりやすく紹介している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎

ワールド

トランプ氏、イランに警告 合意なければ「非常に厳し

ビジネス

米家計債務、第4四半期は前期比1%増 学生・住宅ロ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中