最新記事

歩いて踊ってエコ発電しよう

コペンハーゲン会議
への道

CO2削減と経済成長のせめぎあい
ポスト京都議定書の行方は?

2009.07.03

ニューストピックス

歩いて踊ってエコ発電しよう

運動エネルギーを電力に換える技術の研究が進んでいる

2009年7月3日(金)12時35分
ソフィー・グローブ

 フィットネスジムのランニングマシンで走ることがエネルギーの浪費だと思う人は、イギリスの科学者スティーブ・ビービーの話を聞くべきだ。サウサンプトン大学に所属するマイクロマシン(超小型機械)の専門家であるビービーは、電気に転換できるはずのエネルギーが無駄にされるのが我慢できない。9年前から、運動エネルギーを電力に転換して電子器具に供給する方法を研究してきた。

 サウサンプトン大学の彼の研究チームは、工業機械の余分な振動を電力に転換する装置を開発した。彼らに言わせれば、世界は可能性であふれている。電車の振動や人体の関節、ラッシュアワーの通勤客の一歩だって小さな、しかし再生可能なエネルギー源になりうる。

心臓の鼓動も電源になる可能性

 エネルギー再利用の原理自体は新しいものではない。自転車の不格好な発電機を思い出してほしい。自動巻き時計も1770年代に発明された。最近では、急増している携帯型データ収集端末に電力を供給する必要もあって、この技術に注目が集まっている。原理は単純。物体の振動で磁石を動かし、銅のコイルに電流を生じさせる。こうして、運動エネルギーの約30%を電力に転換できる。

 電力の大きさにすればマイクロワット単位とわずかだが、小さな装置の電力源としては大きな可能性がある。たとえば環境センサーや、橋にかかる圧力を調べる加速度計、交通状況追跡システムだ。これらの装置のバッテリーは高価なうえに、交換がむずかしい。

 この技術はここ数年、医療や軍事、機械工業の分野への応用も進んでいる。インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究チームは、心臓の鼓動から電力を得るペースメーカーを開発中だ。この装置が小さなバッテリーを常に充電し、鼓動が弱まると作動する。

 「明るいときに太陽光で充電し、暗いときに使える懐中電灯に似ている」と、研究を指揮するポール・ミチェソンは言う。まだ試作の段階だが、彼は「現在使われている物のように、6、7年おきに複雑な手術をして取り換える必要はなくなる」と期待する。

 早くもこの技術を採用したグリーン企業がある。ロンドンのナイトクラブ「バー・スーリヤ」はダンスフロアで踊る客のエネルギーを集めている。床材の下に透明な圧電素材が敷いてあり、踏むたびに小さな電流が発生する仕組みだ。電気代はかなり節約できる。

 このような素材は現在、高価すぎて割が合わない。しかし価格が下がれば、混雑する駅や空港で使われると専門家たちは考えている。「ラッシュ時には何百万もの人が地下鉄を利用する。その全員がエネルギー潜在力をもっている」と建築事務所ザ・ファシリティーのスティーブン・フィッツウィリアムは言う。

 同事務所は最近、イギリスの鉄道用線路を所有するネットワーク・レール主催の設計コンペを制した。ロンドン橋近くの陸橋に圧電装置を設置し、通過する電車の振動から電流を取り出し照明に利用するプランだ。電車の騒音を軽減する効果もある。

兵士もバッテリー携帯が不要に

 人間の歩行も発電に利用できる。カナダのサイモン・フレーザー大学の研究チームは、人間の膝関節から電力を得るエネルギー回収機を作り出した。整形外科で使用するひざのサポート器具のように見えるが、使用者が気づかないうちに電力を起こせる。

 「ハイブリッドカーのブレーキ発電に似ている」と、開発に従事した運動生理学者マックス・ドネランは言う。「ひざが曲がる動きで発電機を働かせる。とても経済的で、1分間に13ワットの電力を得られる場合もある」。それなら、携帯電話の30分の通話に十分だ。

 しかし研究チームが想定するのはむしろ、電池の必要な人工器官などの医療器具、あるいは兵士が使う装備での使用だ。「戦場では15キロものバッテリーを携帯する場合もある」とドネランは言う。「兵士たちにとって、バッテリーは水や食料と同様の必需品だ」

 このような電力回収技術は、数年後にはiPodや携帯電話などの小型装置にも使われるようになるかもしれない。高圧電力の供給には役立たないと専門家はみているが、環境に配慮したいという人々の願いは強い。

 フィットネスジムが発電所を兼ねたり、エコを気取った映画スターがひざに発電機をつけたりするようになるのは、そう遠いことではないかもしれない。

[2008年12月24日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中