最新記事

イスラムとヒンドゥー2つの世界の狭間で

巨象インドの素顔

世界最大の民主主義国家
インドが抱える10億人の真実

2009.06.19

ニューストピックス

イスラムとヒンドゥー2つの世界の狭間で

インド社会の課題は少数派に成長の恩恵を行き渡らせることだ

2009年6月19日(金)16時15分
サミール・レディ(ムンバイ支局

 11月26日の夜、ムンバイで同時多発テロが勃発する少し前、私の親友でテキスタイルデザイナーのクルスナ・メータは市内の有名百貨店で新ラインの発表会を行った。

 メータが手がけた美しいクッションや食器類は、ムンバイならではの魔法のような魅力でいっぱいだった。「多くの人がやって来て、次々に買ってくれた」と、彼は語った。「(発表会の終了後)食事をしようとタージマハル・ホテルへ向かったが、途中で気が変わったんだ」

 メータは地元のクラブへ行くことにした。「そのとき、最初の爆破音が聞こえた。何が起きたのかわからなかった」

 皮肉な話だ。人々がムンバイの精神と新生インドをたたえようとメータの発表会に集ったのは、ほんの1時間前。そのさなかにも、ムンバイとインドを引き裂く計画が着々と進行していた。

 インドの急激な経済成長や消費欲旺盛な中流階級の登場は近年、世界のメディアをにぎわせてきた。だが今回のテロは成長の維持が簡単ではないことを明らかにした。成長の継続にはあらゆる国民、とりわけ少数派のイスラム教徒に恩恵を行き渡らせることが不可欠だ。

 めざましく台頭する世界最大の民主主義国で、約1億5000万人のイスラム教徒が暮らすインドは、欧米化社会とイスラムという二つの世界をかかえ込んでいる。

 こうしたインドが、異なる価値観の橋渡し役を担えるなら理想的だ。だが現実には、少数派として軽視されるイスラム教徒が成長から取り残され、過激化の度合いを強めている。イスラム教国である隣国パキスタンとの緊張した関係も、持続可能な成長の障害だ。

分裂こそが犯人のねらい

 インドの未来は、社会階層や宗教の違いに伴う格差を縮め、パキスタンと恒久的な和平を築けるかにかかっている。失敗すれば、ダメージは全世界に及び、インドは現在にもましてテロの標的となるだろう。治安強化の取り組みは欠かせないが、イスラム教徒に効果が及ぶ投資にも力を入れるべきだ。

 9・11テロと同様、今回のテロには発生直後から陰謀説がつきまとっている。事件の前週、ムンバイのコラバ地区(9月にパキスタンの首都イスラマバードで起きたホテル爆破テロ事件以来、厳重な警戒態勢が敷かれていた)の警備がなぜか解かれたとの話を、私は複数の友人から聞いた。来春に予定される総選挙を有利に運ぼうともくろむ政治家や、汚職がはびこる警察の関与もささやかれている。

 ある友人は、犯人たちは嘘をついていると言った。インド南部ハイデラバードの出身だと自称しているが、そのアクセントは明らかに、パキスタンのパンジャブ州出身者のものだという。

 当局は今後、事件の全容解明を掲げて捜査に乗り出すだろう。いずれにしても、事件に関するこの手の憶測は、イスラム教徒とヒンドゥー教徒が隣り合わせで暮らすインドにとって命取りになりかねない。それこそが犯人たちのねらいのはずだ。彼らはイスラム教徒とヒンドゥー教徒の不和をかき立て、インドとパキスタンの関係改善の動きを危険にさらそうとしている。

 今回の悲劇は、貧困や教育機会の欠如、法律上の不平等といったテロの遠因の解決を訴える警鐘になった。犯人がインド人だろうが、パキスタンや中東から来た者だろうが、彼らの動機は疎外された生活に根ざしている。

ムンバイ人の魂は死なない

 インドの将来は事件にどう対処するかで決まる。「私たちvs彼ら」という構図を描き、国内のイスラム教徒またはパキスタンが「彼ら」であると主張すれば、いずれ手痛いしっぺ返しを食らうだろう。

 国際社会による責任の共有を訴えるバラク・オバマの米大統領就任が迫り、金融危機で各国の相互依存が明らかになった今、変革は可能だという希望を世界は手にしている。今こそ変革のために動かなければ、ムンバイの事件は暴力の連鎖が生んだ新たな事例の一つにすぎなくなる。

 マンハッタンの住民もムンバイの市民も、進歩を生み出す人間の可能性を信じている。だが進歩とは限られた人ではなく、多くの人のためのものであるべきことは忘れられがちだ。

 あの夜、私の親友は無事に家へ帰った。眠りに就いた彼は、生き生きとしたムンバイの夢を見たかもしれない。混沌と喜びこそがこの町の精神。めげないムンバイ魂が、経済的にも宗教的にも遠くかけ離れた国民を一つにしてくれると信じている。

[2008年12月10日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党消費減税案、即効性なく物価高騰対策にならない=

ワールド

インドネシア大統領、おいを中銀副総裁候補に指名 独

ワールド

原油先物は上昇、中国GDPを好感 グリーンランド問

ビジネス

訪日客、25年は約4270万人で過去最多 12月の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生物」が侵入、恐怖映像と「意外な対処法」がSNSで話題に
  • 2
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危険生物」を手渡された男性、「恐怖の動画」にSNS震撼
  • 3
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 10
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中