コラム

「脱亜」できない日本の受難...海を渡って飛んでくる、隣国の黄砂やミサイル

2023年04月24日(月)12時40分
ラージャオ(中国人風刺漫画家)/トウガラシ(コラムニスト)
黄砂

©2023 REBEL PEPPER/WANG LIMING FOR NEWSWEEK JAPAN

<地政学的な脱亜ができない日本は、これからどうやって民主主義のオアシスを守りながら、隣国の黄砂やミサイルを防ぐことができるか>

ポストコロナの北京で先日、過去最悪レベルの黄砂が発生した。その一部が風に乗って日本に運ばれ、夕刻の空がいつもより黄色く染められた。その様子を見ながら、感慨深く思った。日本はどうしても「脱亜」できないのだ、と。

「脱亜論」は明治時代の思想家・福沢諭吉が1885(明治18)年に新聞の社説で書いたものだ。その内容は以下のとおりである。西洋文明ははしかの流行のようなもので、防ぐ方法はない。ただし不幸なことに、近隣の中国や朝鮮などの国はその西洋の近代化文明を拒否し、昔のまま何も変わらない。こういった進歩を停止したアジアの隣国が西洋文明を受け入れるのを待つよりも、さっさと欧米列強の仲間に入ったほうがよい──。

近現代の日本は、確かに脱亜の道をまっしぐらに進んできた。政治体制も、科学技術も、生活スタイルも、そして論理的な思考方法までも欧米文明と抱擁する先進国になった。だが、それでも本当の意味での脱亜は一向にできていない。冒頭の黄砂はその一例だ。日本は引っ越しができない。日本がアジアのオアシスなら、隣の中国や北朝鮮など独裁政権の国はまるで砂漠のような存在である。隣の砂漠をなくさなければ、黄砂、そしてミサイルはいつでも飛んでくる。囲まれたオアシスだけがいつまでも無事でいられるはずはない。

かつて天安門広場で発生した民主化運動は、中国を専制国家という砂漠から民主主義のオアシスに変身させる絶好のチャンスだったが、残念ながら失敗した。その後、アメリカや日本を含む民主国家は対中関与政策を実施した。貿易や投資を通じて中国を欧米の価値観に取り込み、徐々に民主化しようとしたのだが、経済が飛躍的に発展した結果、中国は独裁をかえって強化した。関与政策、つまり砂漠の緑化計画は完全な失敗に終わった。

隣国の砂漠を根治できないと、黄砂はいつでもはるばる海を渡って飛んでくる。地政学的な脱亜ができない日本は、これからどうやって民主主義のオアシスを守りながら、隣国の黄砂やミサイルを防ぐことができるか。ミサイルが日本に落ちてからでは遅いのだ。

ポイント

脱亜論
1884年にソウルで起きた親日派クーデターの失敗に失望した福沢諭吉が執筆した。当時は話題にならず、1980年代に歴史教科書問題が起きるとアジア侵略の論理として注目された。

黄砂
中国語で沙塵暴(シャーチェンパオ)。中国大陸内陸部のゴビ砂漠や黄土高原で風によって巻き上げられた土壌・鉱物粒子が飛来する現象。過放牧や農地転用、森林減少が原因の1つとされる。

プロフィール

風刺画で読み解く中国の現実

<辣椒(ラージャオ、王立銘)>
風刺マンガ家。1973年、下放政策で上海から新疆ウイグル自治区に送られた両親の下に生まれた。文革終了後に上海に戻り、進学してデザインを学ぶ。09年からネットで辛辣な風刺マンガを発表して大人気に。14年8月、妻とともに商用で日本を訪れていたところ共産党機関紙系メディアの批判が始まり、身の危険を感じて帰国を断念。以後、日本で事実上の亡命生活を送った。17年5月にアメリカに移住。

<トウガラシ>
作家·翻訳者·コラムニスト。ホテル管理、国際貿易の仕事を経てフリーランスへ。コラムを書きながら翻訳と著書も執筆中。

<このコラムの過去の記事一覧はこちら>

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story