コラム

9・11から20年目に起きた、現代の9・11を深刻に受け止めよ

2021年09月11日(土)18時30分

2001年9月11日にアメリカ社会は根底から変わった MIKE SEGARーREUTERS

<国内の武装勢力が外国のイスラム過激派以上の脅威になったアメリカ社会の危うさ>

あの教授はたぶんCIAだよ──私が通っていたのは、そんな冗談がクラスで飛び交うような大学だった。

クラスメイトのほとんどは政治家や外交官を目指していて、アメリカ大統領を8年間務めたビル・クリントンも私たちの大学の卒業生だった。

大学に入学して2週間。史上最強の大国の最も有名な政治学部で学んでいた私たちは、2001年9月11日、世界が変わりつつあることを漠然と感じることになった。その時、私は教室で授業を受けていて、教授の話に退屈し始めていた。

教授の携帯電話が鳴ったのは、午前9時の数分前だったと思う。教授の顔色が変わったのを覚えている。授業はすぐに打ち切りになった。授業開始の数分前にニューヨークの世界貿易センタービルに旅客機が激突したのだ。

その後、これが単なる事故ではなく、その旅客機がもともとはホワイトハウスに突っ込む計画だったらしいという噂が流れ始めた頃、ワシントン近郊の大学図書館にいた私は、近くにある国防総省の庁舎が燃え上がるのを目の当たりにした。

20世紀の冷戦期に共産主義国のソ連に人工衛星の打ち上げで先を越されたことは、アメリカ人の心理に計り知れない影響を及ぼした。「スプートニク・ショック」である。9・11同時多発テロは、私たちの世代にとってのスプートニク・ショックと呼ぶべき出来事だった。

アメリカ人は強い決意を持ってこの状況に向き合った。消防士や救助隊員は命の危険を顧みずにテロ現場に駆け付けた。マンハッタンの瓦礫撤去に参加したボランティアの活動は延べ310万時間に上り、取り除かれた瓦礫は180万トンに達した。

アメリカ人は、この出来事をきっかけに強い使命感と団結心を抱くようにもなった。セレブのゴシップに夢中になって気だるい夏を送っていた社会の雰囲気は一変した。世界で唯一の超大国は、もはや漫然と過ごすことを許されなくなったのだ。テロと戦うという使命に向けて一致結束することが求められるようになった。

そうした社会の雰囲気の中で、当時のブッシュ(息子)大統領の支持率は90%に達し、私が住んでいたリベラル派の多い地区でも多くの家が星条旗を掲げた。ブッシュ政権が始めたイラク戦争に野党・民主党の議員たちも賛同した。

この戦争は外交政策上の大失敗だったことが後に明らかになるが、そうした議員たちのキャリアに傷が付くことはなかった。ジョン・ケリーやヒラリー・クリントン、そして現大統領のジョー・バイデンも政治の中枢で活動し続けてきた。それほどまでに、アメリカは一枚岩でテロとの戦いに臨んできたのだ。

テロとの戦いは、アメリカの社会を大きく変えた。その結果、今日のアメリカでは、イスラム過激派のテロよりも極右の白人が起こすテロのほうが多くなっている。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

JBIC、日鉄のUSスチール買収に37億ドル 総額

ビジネス

JPモルガン、英利下げ時期の予想先送り エネルギー

ビジネス

豪BHP、新CEOに米州責任者クレイグ氏 7月就任

ビジネス

米政権、アンソロピックのブラックリスト掲載「正当」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 3
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 6
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 7
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 8
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 9
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 10
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story