コラム

9・11から20年目に起きた、現代の9・11を深刻に受け止めよ

2021年09月11日(土)18時30分

2001年9月11日にアメリカ社会は根底から変わった MIKE SEGARーREUTERS

<国内の武装勢力が外国のイスラム過激派以上の脅威になったアメリカ社会の危うさ>

あの教授はたぶんCIAだよ──私が通っていたのは、そんな冗談がクラスで飛び交うような大学だった。

クラスメイトのほとんどは政治家や外交官を目指していて、アメリカ大統領を8年間務めたビル・クリントンも私たちの大学の卒業生だった。

大学に入学して2週間。史上最強の大国の最も有名な政治学部で学んでいた私たちは、2001年9月11日、世界が変わりつつあることを漠然と感じることになった。その時、私は教室で授業を受けていて、教授の話に退屈し始めていた。

教授の携帯電話が鳴ったのは、午前9時の数分前だったと思う。教授の顔色が変わったのを覚えている。授業はすぐに打ち切りになった。授業開始の数分前にニューヨークの世界貿易センタービルに旅客機が激突したのだ。

その後、これが単なる事故ではなく、その旅客機がもともとはホワイトハウスに突っ込む計画だったらしいという噂が流れ始めた頃、ワシントン近郊の大学図書館にいた私は、近くにある国防総省の庁舎が燃え上がるのを目の当たりにした。

20世紀の冷戦期に共産主義国のソ連に人工衛星の打ち上げで先を越されたことは、アメリカ人の心理に計り知れない影響を及ぼした。「スプートニク・ショック」である。9・11同時多発テロは、私たちの世代にとってのスプートニク・ショックと呼ぶべき出来事だった。

アメリカ人は強い決意を持ってこの状況に向き合った。消防士や救助隊員は命の危険を顧みずにテロ現場に駆け付けた。マンハッタンの瓦礫撤去に参加したボランティアの活動は延べ310万時間に上り、取り除かれた瓦礫は180万トンに達した。

アメリカ人は、この出来事をきっかけに強い使命感と団結心を抱くようにもなった。セレブのゴシップに夢中になって気だるい夏を送っていた社会の雰囲気は一変した。世界で唯一の超大国は、もはや漫然と過ごすことを許されなくなったのだ。テロと戦うという使命に向けて一致結束することが求められるようになった。

そうした社会の雰囲気の中で、当時のブッシュ(息子)大統領の支持率は90%に達し、私が住んでいたリベラル派の多い地区でも多くの家が星条旗を掲げた。ブッシュ政権が始めたイラク戦争に野党・民主党の議員たちも賛同した。

この戦争は外交政策上の大失敗だったことが後に明らかになるが、そうした議員たちのキャリアに傷が付くことはなかった。ジョン・ケリーやヒラリー・クリントン、そして現大統領のジョー・バイデンも政治の中枢で活動し続けてきた。それほどまでに、アメリカは一枚岩でテロとの戦いに臨んできたのだ。

テロとの戦いは、アメリカの社会を大きく変えた。その結果、今日のアメリカでは、イスラム過激派のテロよりも極右の白人が起こすテロのほうが多くなっている。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日本の財政中長期試算、改善の余地ある=片山財務相

ワールド

薄氷の米・イラン停戦、パキスタンが夜通し奔走し合意

ビジネス

米シティ、AI活用で口座開設とシステム更新を迅速化

ビジネス

午前の日経平均は反落、前日大幅高の反動 イラン情勢
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story