コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

ムかない男の美学

2010年11月17日（水）20時45分

　エジプトのカイロ郊外にあるサッカラ遺跡。紀元前２３００年頃に彫られたとされる古代エジプトのレリーフには、神官が少年に割礼を行なっている様子が描かれている。割礼とはペニスの先端の包皮を切除する習慣のことで、人類史上もっとも古い外科手術ともいわれている。

　古代から行なわれてきた割礼が今、あらためて注目されている。というのも、アメリカ・カリフォルニア州を中心に割礼を禁止しようとする動きがあるのだ。

　カリフォルニア州では、11月に行なわれた選挙で大麻の合法化をめぐる住民投票が行なわれたばかり（大麻合法化は否決）。そして次の住民投票に向け、割礼の是非を問う法案を作成しようとする動きがにわかに騒がれている。

　割礼の何が問題なのか。割礼は子供のうちに行なわれるのが普通で、本人の意志と無関係に行われる。つまり、それは個人の人権侵害じゃないかというのだ。さらに割礼反対の活動を行なうＮＧＯ団体によれば、切除する包皮の先には神経が集中しており、割礼すると性行為での快感度が低下するという。

　また見た目がスタイリッシュという意見もある。専用の器具を装着してペニスの先端を太股まで引っ張り固定し、何年もかけてジンワリと皮を引き伸ばす。割礼されたペニスを元の状態に戻すために、その方法を解説するサイトまで存在するのだ。

　WHO（世界保健機関）によれば、世界中で約30%の男性が割礼し、その３分の２はイスラム教徒。イスラム教徒とユダヤ教徒は割礼を行なうことで知られる。例えばナチス・ドイツではユダヤ人を探すのに割礼しているかどうか調べたり、パキスタンのテロ組織はライバルで隣国のインド（ヒンズー教徒が大多数）からのスパイがいないかどうか調べるのに割礼されているかどうかを見るという話もある。

　宗教以外の理由で割礼をもっとも多く行っているのはアメリカだ。アメリカではもともと、包皮があると衛生上よくないという理由で第２次大戦後に広まった。60年代には新生児の90%に行われたが、近年では56%にまで減少している。米疫病対策予防センターの調査では、09年に割礼を行なったアメリカ人は32％。06年から56％も減少しているという。

　古代から行なわれてきた割礼が犯罪になる日も近い！？

――編集部・山田敏弘

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24％　安倍元
2025.04.03

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡　ゼレンスキー氏出身
2025.04.03

ビジネス

米関税24％の衝撃、日本株一時1600円超安　市場
2025.04.03

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のＮＹ市長の起訴棄却　政権の「
2025.04.03
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story