コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

ムかない男の美学

2010年11月17日（水）20時45分

　エジプトのカイロ郊外にあるサッカラ遺跡。紀元前２３００年頃に彫られたとされる古代エジプトのレリーフには、神官が少年に割礼を行なっている様子が描かれている。割礼とはペニスの先端の包皮を切除する習慣のことで、人類史上もっとも古い外科手術ともいわれている。

　古代から行なわれてきた割礼が今、あらためて注目されている。というのも、アメリカ・カリフォルニア州を中心に割礼を禁止しようとする動きがあるのだ。

　カリフォルニア州では、11月に行なわれた選挙で大麻の合法化をめぐる住民投票が行なわれたばかり（大麻合法化は否決）。そして次の住民投票に向け、割礼の是非を問う法案を作成しようとする動きがにわかに騒がれている。

　割礼の何が問題なのか。割礼は子供のうちに行なわれるのが普通で、本人の意志と無関係に行われる。つまり、それは個人の人権侵害じゃないかというのだ。さらに割礼反対の活動を行なうＮＧＯ団体によれば、切除する包皮の先には神経が集中しており、割礼すると性行為での快感度が低下するという。

　また見た目がスタイリッシュという意見もある。専用の器具を装着してペニスの先端を太股まで引っ張り固定し、何年もかけてジンワリと皮を引き伸ばす。割礼されたペニスを元の状態に戻すために、その方法を解説するサイトまで存在するのだ。

　WHO（世界保健機関）によれば、世界中で約30%の男性が割礼し、その３分の２はイスラム教徒。イスラム教徒とユダヤ教徒は割礼を行なうことで知られる。例えばナチス・ドイツではユダヤ人を探すのに割礼しているかどうか調べたり、パキスタンのテロ組織はライバルで隣国のインド（ヒンズー教徒が大多数）からのスパイがいないかどうか調べるのに割礼されているかどうかを見るという話もある。

　宗教以外の理由で割礼をもっとも多く行っているのはアメリカだ。アメリカではもともと、包皮があると衛生上よくないという理由で第２次大戦後に広まった。60年代には新生児の90%に行われたが、近年では56%にまで減少している。米疫病対策予防センターの調査では、09年に割礼を行なったアメリカ人は32％。06年から56％も減少しているという。

　古代から行なわれてきた割礼が犯罪になる日も近い！？

――編集部・山田敏弘

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

新たな米制裁、ロシア経済に影響せず─プーチン氏＝報
2025.10.24

ワールド

ＥＵ、対ロシア制裁対象拡大　中国製油所など3事業体
2025.10.24

ワールド

航空便の混乱悪化の恐れ、米政府閉鎖の長期化で＝運輸
2025.10.24

ワールド

ＪＰモルガン、金の強気見通し維持　来年1オンス＝5
2025.10.24
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号（10/21発売）

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は？
  • 4
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 7
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 8
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 9
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 10
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 10
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story