コラム

美しすぎるテニス選手の重婚問題〜インド

2010年04月19日(月)22時21分

 ここ数週間、インド・メディアを賑わせてきたインドの女子テニス選手サニア・ミルザ。

 彼女は世界中のテニスファンにも知られた存在で、インドではテニスの実力もさることながら、その美貌でかなりの人気だ。ファッションブランドなどのスポンサー契約で数百万ルピーを稼ぐほど。2005年にはWTAツアーでインド人として初めて優勝を果たしている。

 そのサニア・ミルザが23歳で今月12日に結婚した。相手はパキスタンのクリケット選手で28歳のショアイブ・マリク。

 インド女子テニス界の新星でルックスも見事、となればそのプライベートが話題になるのはしかたないのかもしれない。

 ただ騒がれた理由はそれだけではない。結婚にまつわる話が劇的だった。2004年に出会った二人だが、ミルザにはずっと婚約している幼なじみの男性がいた。だがその男性とは結婚には至らず、マリクとの恋を実らせた。

 そして2人は結婚を発表したのだが......とんでもない事実が発覚する。

 マリクは実は既婚者だった。結婚発表を知ったマリクの妻が4月4日、警察に不貞行為や脅迫の訴えを起こしたのだ。警察は結婚している事実への捜査を開始し、マリクのパスポートを押収するなどした。当のマリクは一方で、取材などに積極に応じて弁明した(実際に婚姻届から2002年に結婚していたことが確認された。マリクは「その女性とは長く付き合って結婚するつもりだった」と認めたものの、破談になったと主張し続けた)。

 結局、逮捕が現実的になったところで、ミルザの家族と地域の年長者らが仲裁に入り、7日までに結婚していたことを認めた上で、離婚届けにサインした。日本などでは考えられない話だ。

 しかしこの結婚が大騒動になった理由は他にもある。

 まず新郎がパキスタン人で新婦がインド人であること。両者ともイスラム教徒なので結婚自体には問題はないが、パキスタンとインドは1947年の分離独立以降、ずっとライバル関係にある。3度の戦火を交え、核兵器開発競争を繰り広げ(両国とも核保有国)、今も北部カシミール地方での紛争が続き、両国間でテロなどが頻繁に発生している。

 その両国出身者の結婚。特にパキスタンでクリケット選手と言えば英雄的な存在で、マリクはキャプテンを務めたこともある人物。一方のミルザもインドの星。メディアなどが政治的な問題と絡めようとするのはしょうがないともいえる。(ちなみにテニスウェアは肌の露出が多いため、イスラム教徒の彼女はインドなどでイスラム主義者などから非難の的に。08年に今後インドの大会には出ないと発表した)

 ミルザは「私はパキスタン人と結婚したのではなく、人と結婚した。どこ出身でも関係ない。みんな政治的な話にしたがるけど、普通の人が結婚したに過ぎないわ」と結婚後に語った。
 ムンバイ生まれのミルザ、ボリウッド映画ばりの無茶苦茶なドラマだ。

ーー編集部・山田敏弘

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米アルファベット、ポンド建て100年債発行 IT業

ワールド

米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締まり「数

ワールド

中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優位性示

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story