コラム
COVID-19を正しく恐れるために
<われわれは現在進行中の「第二次大戦以来の歴史的大事件」とどう向き合うべきか? そのヒントが満載の本誌特別編集ムック「COVID-19のすべ
【探しています】山本太郎の出発点「メロリンQ」で「総理を目指す」写真
<最新号「山本太郎現象」特集に掲載したかった、あるグラビア記事について......> 本誌11月5日号(10月29日発売)は「山本太郎現象」
戦前は「朝鮮人好き」だった日本が「嫌韓」になった理由
<「韓国が悪い、文在寅が悪い」だけが理由なのか。単なる韓国批判を超えた「行き過ぎた」言説が広がる背景を、社会心理学とメディア空間の両面から解
ニューズウィーク日本版は、編集記者・編集者を募集します
ニュースの裏側にある事実を掘り下げ、その意味を探り、徹底した報道をする――そんな編集方針のもと、Newsweekは1933年に創刊されました
ニューズウィーク日本版はなぜ、「百田尚樹現象」を特集したのか
<大反響「百田尚樹現象」特集は、どのようにして生まれたのか。百田尚樹氏を取り上げたことへの賛否の声に、編集部の企画趣旨を説明します> ニュー
【最新号】望月優大さん長編ルポ――「日本に生きる『移民』のリアル」
今週、ぜひ読んでいただきたい1本があります。 発売中のニューズウィーク日本版は、特集「移民の歌」。日本の移民事情について精力的に発信を続けて
売国奴と罵られる「激辛トウガラシ」の苦難
1枚の漫画は、時に長文のコラムより雄弁に政治の本質に光を当てる。そして漫画などのイメージは文字と違い、機械的なネット検閲に引っかかりにくい
中国経済「崩壊論」の虚と実と
北京市北部の新興住宅街でエステティックサロン兼美容院を経営する高春梅(25)は、1989年に東北部の吉林省長春市にある農村で生まれた。1人
中国政府はなぜ人権派を根こそぎにするのか
中国の人権派弁護士、浦志強(プー・チーチアン)氏が「騒動挑発」容疑で5月初めに公安当局に拘束されてから3週間余り。その後も中国では公安当局
学生運動と台湾の伝わらない声
「服貿」をめぐる台湾の学生運動が過熱している。「服貿」とは服務貿易協定、つまりサービス貿易協定のことだ。大陸と台湾の自由貿易協定(FTA)に