コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

トルコ通貨危機の教訓...日本でも「失政によるインフレ」は起こり得る

＜通貨リラの暴落とインフレの加速に見舞われるトルコだが、「日本とは事情が違う」と考えるのは危険な間違いだ＞ トルコの通貨であるトルコリラが暴

2022.01.12
経済ニュース超解説 加谷珪一

2022年の経済を占う...物価と金利の上昇、そして日本経済の行方は？

＜世界的な物価上昇は今年も続く見通しで、いずれは日本の消費者にも影響が。厳しい立場の日本だが、再生のための近道はある＞ 2021年は世界経済

2022.01.06
経済ニュース超解説 加谷珪一

経済成長は今後さらに難しくなる...その仕組みを紐解くカギ「自然資本」とは

＜英ケンブリッジ大学名誉教授の報告書などで注目を集める「自然資本」という考え方は、経済理論を大きく変えることになりそうだ＞ 原油や食糧、鉱物

2021.12.22
経済ニュース超解説 加谷珪一

国力を削ぐ「人口減少」問題は、「移民の受け入れ」では解決できない

＜生産年齢人口が急速に減少している日本だが、単純労働を担う外国人労働者の受け入れは、むしろ状況のさらなる悪化を招きかねない＞ 経済活動の主な

2021.12.15
経済ニュース超解説 加谷珪一

デフレと低金利が常識だった日本人に、「価値観の転換」が迫られる

＜世界的な物価高騰は「コロナからの回復」という単純な要因によるものではない。日本経済が前提としてきた状況が一変する時代に備えよ＞ 原油を中心

2021.12.07
経済ニュース超解説 加谷珪一

米FRBパウエル議長の再任で、日本はさらに「悪い円安」に苦しめられる

＜パウエル議長は予定通りに量的緩和の縮小や金利引き上げを実施すると見られ、日本にとっては厳しい状況が待っている＞ アメリカの中央銀行に当たる

2021.11.30
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本経済に付ける「即効薬」なし...最大の問題はコロナではない

＜7～9月期のGDPは大幅なマイナス成長だったが、緊急事態宣言による一時的な問題ではなく、必要となる政策も即効性のあるものではない＞ 内閣府

2021.11.24
経済ニュース超解説 加谷珪一

「金融所得課税」騒動に潜む、資産形成・お金の習慣のヒント

＜富裕層に対する増税を狙った岸田政権だが、実際には中間層への大増税となるため、国民からの反発は必至だった。この話に「引っかかり」を感じるかど

2021.11.18
経済ニュース超解説 加谷珪一

これだけ経済が苦しいのに、2108億円も税金をムダ遣いしていていいのか

＜アベノマスクの保管費用やCOCOAの修理費などに加え、各種の補助金や支援金も意味のない使われ方をしているため、無駄遣いの額は膨大となってい

2021.11.17
経済ニュース超解説 加谷珪一

台湾・半導体TSMCの誘致が、日本経済の復活と賃上げをもたらす

＜日本が目指すべきは、世界1位の労働生産性を達成したアイルランド型の「身の丈に合った」成功モデルだ＞ 半導体受託生産（ファウンドリー）の世界

2021.11.09
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中