経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。 『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。
<1次産品の値上がりだけに目を向けていては、広範囲なインフレがもたらされる真の構図を見誤ることに。オイルショック当時もそうだった> 日本でも
<日本の家計や企業が保有する貯蓄の額はたしかに膨大だが、その金を「有効活用」して経済を立て直せば大丈夫などと簡単に考えない方がよい> 家計が
<東南アジアやアフリカの国々が、これまで先進国の特権だった自動車の製造に乗り出している。愛国心を武器に、新興国市場を「国産車」が席巻するのか
<通貨リラの暴落とインフレの加速に見舞われるトルコだが、「日本とは事情が違う」と考えるのは危険な間違いだ> トルコの通貨であるトルコリラが暴
<世界的な物価上昇は今年も続く見通しで、いずれは日本の消費者にも影響が。厳しい立場の日本だが、再生のための近道はある> 2021年は世界経済
<英ケンブリッジ大学名誉教授の報告書などで注目を集める「自然資本」という考え方は、経済理論を大きく変えることになりそうだ> 原油や食糧、鉱物
<生産年齢人口が急速に減少している日本だが、単純労働を担う外国人労働者の受け入れは、むしろ状況のさらなる悪化を招きかねない> 経済活動の主な
<世界的な物価高騰は「コロナからの回復」という単純な要因によるものではない。日本経済が前提としてきた状況が一変する時代に備えよ> 原油を中心
<パウエル議長は予定通りに量的緩和の縮小や金利引き上げを実施すると見られ、日本にとっては厳しい状況が待っている> アメリカの中央銀行に当たる
<7~9月期のGDPは大幅なマイナス成長だったが、緊急事態宣言による一時的な問題ではなく、必要となる政策も即効性のあるものではない> 内閣府
1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?
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