韓国のG7参加を嫌う日本と冷静な韓国との差異

だからこそ、この様にして形成されたG7の枠組みは、時に、国際連合の安全保障理事会常任理事国であるアメリカ、ロシア、イギリス、フランス、中国の5カ国が「安全保障分野における強国の集まり」であるのと類似した、「経済分野における強国の集まり」としてみなされることになった。「ライブラリーグループ」を構成したアメリカ、日本、ドイツ、イギリスそしてフランスという顔ぶれは、第二次大戦以前の世界における「列強」のそれと同じであり、その直下に「準列強」とでもいうべきイタリアが位置する構造も変わらなかった。そしてその事は、G7の枠組みが形成された1970年代には、依然、第二次大戦以前の「列強」が支配した時代と同じ国際社会の構造が大きく是正されずに維持されていた事を示していた。

屈折した日本の思い

だからこそ、G7の一員であることは時にその実態以上に大きな意味を持つ事となった。そして、その事が最も典型的に表れたのが日本においてであった。振り返るなら、第1回サミットは、日本の首脳が直接参加したはじめての「主要国会議」であった。第二次大戦中のカイロやヤルタ、ポツダムは勿論、戦前のベルサイユやミュンヘン、更には戦後のジュネーブと言った「列強」の「巨頭会議」は、当時の「国際政治」の中心であった大西洋の裏側に位置する日本にとっては、遥かに遠い存在であったからである。だからこそこの会議への出席は、前年にはじめて実現したフォードによるアメリカ大統領としての初の来日や、同じ年の5月に行われたエリザベス二世のイギリス元首としての初の日本訪問と並んで、日本が、戦後30年を経て、再び、そして今度こそ本格的な「列強」の一員となった事を示す象徴的意味を持っていた。だからこそ、日本ではこの会議を、本来は存在しない「主要先進国」という冠をつけて呼び、極めて重要なイベントして扱う事になったのである。そしてそこには、西洋諸国への開国以来続く、日本人の「列強」への屈折した、強い思いが表れている、といっても言い過ぎにはならないに違いない。

「列強」に対して屈折した、強い思いを有しているのは韓国も同様であった。何故なら韓国においては、G7を構成したかつての「列強」と彼らによる「談合」こそが、韓国を植民地へと転落させる事となったものと見做されて来たからである。1905年、日露戦争終結の為に結ばれたポーツマス条約は、日ロ両国間の調停をアメリカが行う事によって実現したものであり、背後には日本の同盟国であったイギリスと、ロシアの同盟国であったフランスの支持が存在した。即ち、この当時の諸「列強」による談合で、朝鮮半島における日本の「政事上、軍事上及經濟上ノ卓絶ナル利益」が認められた事で、韓国は日本の植民地支配へと導かれていくこととなった。