ニュース速報
ワールド

合成ニコチンの健康への影響巡り議論、中毒性がより高い恐れ

2024年05月30日(木)09時22分

米国などの国々で、いわゆる合成ニコチンを配合した電子たばこが登場し、健康への影響に議論が広がっている。写真は21日、コロラド州アーバダで撮影した電子たばこ(2024年 ロイター/Kevin Mohatt)

Emma Rumney

[ロンドン 29日 ロイター] - 米国などの国々で、いわゆる合成ニコチンを配合した電子たばこが登場し、健康への影響に議論が広がっている。

米食品医薬品局(FDA)や研究者らによると、現時点では科学的なデータが不完全だとされるものの、天然のニコチンに比べて作用が強力で中毒性も高い可能性があるという。

紙巻きたばこや多くの電子たばこに含まれる天然のニコチンは、たばこの葉から抽出されるが、合成ニコチンは天然のニコチンと類似の構造を持つ物質として人工的に合成され、米国のたばこ規制の対象にはなっていない。

つまり米国では、合成ニコチン配合の電子たばこであれば、コストや手間がかかるFDAの承認手続きを経ないで販売することが可能だ。

こうした中でたばこ大手アルトリア・グループは9日付のFDA宛て書簡で、6-メチルニコチンなどの合成ニコチンを電子たばこ向けに使用する動きに触れ、業界の規制の枠組みにとって「新たな脅威」が生じると警告し、具体的な対応を検討するよう求めた。

同社は「ニコチンの効果に似せるための化学物質の導入や普及拡大を野放しにすれば、米国の消費者に未知のリスクをもたらし、FDAの権威が損なわれかねない」と訴えている。

FDAは、個別企業とのやり取りについてはコメントしないと述べた一方、ロイターが6-メチルニコチンなどの合成ニコチンに関する見解を質問すると「さらに研究が必要だが、一部データからはこれらのニコチン類似物が、既に中毒性が高いニコチン自体よりも効き目が強く、思春期の脳の発達に変化を与え、青少年の注意力、学習力、記憶力に長期的影響を及ぼすかもしれない」と述べた。

またFDAは、このような合成物質の使用に関して「組織全体の観点」から吟味を続けているところで、青少年の健康に有害となる恐れがある製品から彼らを守ることに全力を注ぐ方針だと強調した。

ロイター
Copyright (C) 2024 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明 ロ

ワールド

米国は「欧州の子」、ルビオ国務長官がミュンヘン会議

ワールド

EXCLUSIVE-米軍、数週間の対イラン作戦に備
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中