ニュース速報
ビジネス

暗号資産市場にもAIブーム、トークン上昇率がビットコイン超え

2024年03月19日(火)19時16分

AIブームが暗号資産市場にも大きな影響を及ぼしている。写真は2023年12月撮影(2024年 ロイター/Dado Ruvic)

Medha Singh Lisa Pauline Mattackal

[19日 ロイター] - 人工知能(AI)ブームが暗号資産市場にも大きな影響を及ぼしている。AIに特化した暗号プロジェクトに関連するコインはエヌビディアのようなハイテク株と並んで急騰。機械学習のようなアプリケーションに対する投資家の飽くなき欲求に後押しされた。

世界最大の仮想通貨ビットコインが記録的な水準まで上昇する中、多くのAIトークンの過去1年間の上昇率は、ビットコインをも上回った。

コインゲッコーのデータによると、時価総額は、昨年4月時点のわずか27億ドルから264億ドルに拡大。暗号プロジェクトに関連するトークンは過去30日間で145─297%上昇している。

ブロックチェーンデータのストレージを手掛けるXYOネットワークの共同創業者マーカス・レビン氏は「AIシステムとブロックチェーンネットワークの両方が成長し続けるにつれ、この2つの業界を融合した事例がますます増えるだろう」と語った。

AIトークンを含む「コインデスク・コンピューティング指数」は過去12カ月で165%以上急騰し、ビットコインの151%上昇を上回っている。

AIトークンの取引量も今年に入り急増しており、カイコ・リサーチのデータによると、2月下旬には過去最高の38億ドルを記録した。

資産運用会社ヴァンエックはノートで「AIアプリケーションが暗号の存在理由になる大きな可能性がある」と指摘した。

現在注目されているブロックチェーンプロジェクトには、AIが生成したグラフィックをピアツーピア(P2P)で共有するためのブロックチェーンプラットフォーム「Render Network」、AIアプリを構築するためのプラットフォーム「Fetch.AI」、AIサービスマーケットプレイス「SingularityNET」などがある。

AIに特化したブロックチェーンスタートアップ企業「io.net」の創業者アフマド・シャディド氏は「投資家は、本当の価値を求めるなら暗号市場と相関関係のない商品が必要であることに気付き始めている」と語った。

ロイター
Copyright (C) 2024 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中