コラム

避妊具こそ温暖化防止の特効薬

2009年10月07日(水)15時04分

 10月6日、国際エネルギー機関(IEA)は2009年の世界の温室効果ガスの排出量は、金融危機後の深刻な景気後退のために当初の予想より3%減少すると発表した。英ガーディアン紙は、温室効果ガスの排出量が前年より減ったことは過去50年間でたった4回しかなく、その原因は主に鉱工業生産の減少だと報じた

 だとすれば、排出量は景気回復とともにまたすぐ増加し始めるだろう。IEAは先の報告書のなかで、気候変動やそれによる天変地異を回避するために経済規模を縮小する必要はないが、「今後20年間に350以上の原子力発電所と35万の風力発電所を作らなければならない。また2020年までに、自動車の60%はガソリンから代替エネルギーに切り替える必要がある」と指摘している。

 それで思い出したのが、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスが先月発表した興味深い研究だ。気候変動を防ぐ特効薬は、避妊具の普及だというのだ。産まれてくる子供が減れば炭素を排出する人間も減るから、気候変動も少なくなるというわけだ。

 そこからさらに連想してしまったのが、「人類は自発的に絶滅しよう運動」。地球の生態系を健康に戻すため、人間が進んで生殖活動をやめようと呼びかけている。世も末ではないか。

──アニー・ラウリー
[米国東部時間2009年10月06日(火)13時50分更新]

プロフィール

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国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

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