コラム

セレブはヌード写真を撮ってクラウドに保存するのか?

2014年09月06日(土)15時19分

 アップルのクラウドサービスiCloudからセレブのヌード写真が流出した事件は、インターネット・ユーザーにとっては大きな学習機会である。他人事と傍観するのも一手だが、この騒ぎにどんな要素が含まれているのか、ちょっと考えてみよう。

 まず、セレブらはこんな写真を撮って保存しているのだなあ、という単純な発見。「そんな脇の甘いことをしているから、こうなるのよ」という声もかなりあるらしいが、実際スマートフォンでヌード写真を送受信する人々はどんどん増えているそうだ。

 インターネット時代に関連した調査で定評のあるピュー・リサーチセンターによると、スマートフォン・ユーザーのうち、自分のヌード写真を誰かに送ったことのある人は9%(2013年5月の数字)で、これは1年前に比べて3%の増加。また受け取ったことのある人は20%で、こちらは5%の増加という。3%は受け取ったヌード写真をさらに別の人に転送するという(その割合は変化なし)。

 今やスマートフォンは、親密な関係を促進する道具となっていて、昔ならば電話で色っぽい声を出していところ、スマホによる写真送信に取って代わられたとも言える。

 普通の人でもそうなのだから、セレブならなおさらだ。自分の身体を常にチェックしているだろうし、今回は若い頃の写真も混ざっていたというから、オーディションのためにテストしていたのかもしれない。

 それに、クラウドサービスをよく理解していなかったケースも考えられる。設定によっては、撮った写真はiPhoneなどの機器側とクラウド上と同時にシンクロされる。手元の機器の中にあるだけと勘違いし、安心していたのではないか。

 そして、クラウドサービスはハッキングされるという事実もわかった。今回はiCloud自体がごっそりと不法侵入されたのではなくて、複数のセレブのアカウントが狙い撃ちされたことになっている。ハッカーはパスワードが当たるまでトライし続けて侵入に成功した。つまり、普通ならば何度か失敗すれば入力できなくなる、パスワードのセキュリティー設定が働いていなかったのが原因だ。

 だが、クラウドの安全性については、かなり安全でも100%の保障はないということを覚えておいた方がいい。セキュリティー関係者からよく耳にする言葉は「狙い撃ちされない限り......」。つまり、かなり高度な技術を持つハッカーらが集団で執拗に攻撃してきた場合、防御できない可能性はゼロではないということだ。もちろん、内部関係者による漏洩の可能性もあるだろう。

 それでもクラウドサービスは便利だから使い続けたいという場合には、複雑なパスワードを設定し、さらにファイルを暗号化するなどの対策が必要だ。

 また、この手の話題は火がついたように広まることも、再びよくわかった。流出した写真はツイッターやフェイスブックで瞬く間に増幅され、いったん広まってしまったものは元へ戻せない。メディアも、流出写真を掲載せずに報道したところと、部分的に黒塗りして掲載したところ、あからさまに写真を出して報道したところと、いろいろなスタンスが見られた。

 さて、ハッカーらは罪に問われるのか。現在、FBIが調査中というが、有罪になることは明らかだ。不法侵入、窃盗に加えて、著作権侵害、プライバシー侵害、未成年ポルノ写真流布などの罪に問われることになる。

 それでは、ツイッターなどでこうした写真を広めた人々はどうなるか。ツイッターやフェイスブックは、すでにそうしたユーザーのアカウントを一時停止したという。これはユーザー規約に基づく処置で、著作権侵害を根拠に行ったものと思われる。こうしたヌード写真は、撮影した本人(この場合はセレブ自身や撮影した人)に著作権があるからだ。たとえばツイッターの場合は、「著作権侵害となるコンテンツは予告なく削除し、(中略)ユーザーが繰り返して侵害する場合は、アカウントを取り消す」と規約に書かれている。

 基本的に、こうしたサイトはユーザーが犯した罪をサイト側がかぶらないように線引きをしているので、もしユーザーが何度もヌード写真をアップしていたら、ユーザー自身が著作権侵害等の罪で問われる可能性も出てくる。

 アップルの株価にも影響が出た。ヌード写真騒ぎで100ドル以下に価格が下がり、一時的には時価総額が260億ドルも落ち込んだ。iCloudのシステム自体が攻撃されたのではないとわかってから徐々に持ち直したものの、クラウドサービスに対する人々の不信感が表面化してしまったかたちだ。

 そうして、ここへ来てささやかれているのが、セレブがアップルを訴えるのではないかという噂。こうした目立ったケースは話題にもなり、そして他のテクノロジー企業へのみせしめとなる。おそらく今、関係弁護士らが忙しく準備に動いているところだろう。

プロフィール

瀧口範子

フリーランスの編集者・ジャーナリスト。シリコンバレー在住。テクノロジー、ビジネス、政治、文化、社会一般に関する記事を新聞、雑誌に幅広く寄稿する。著書に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか? 世界一IQが高い町の「壁なし」思考習慣』、『行動主義: レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家: 伊東豊雄観察記』、訳書に『ソフトウェアの達人たち: 認知科学からのアプローチ(テリー・ウィノグラード編著)』などがある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

独仏両国、次世代戦闘機の共同開発中止に向けて協議=

ワールド

トランプ氏、マクドナルドのイベントで演説 インフレ

ワールド

英、難民政策を厳格化 反移民感情の高まり受け制度悪

ワールド

元FBI長官起訴で不正行為 連邦地裁が記録の提出命
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story