コラム

反イスラーム的? サウディ・ブロガーの運命やいかに

2012年02月18日(土)16時47分

 昨年以来の「アラブの春」では、若者たちが「恐怖の壁を壊した」とよく言われる。

 その壊す壁が「宗教」にも及んだのだろうか、と思わせられる事件が起きた。23歳のサウディアラビア人ブロガーが、預言者ムハンマドを冒瀆するブログを書いたのである。

 ことの発端は、こうだ。サウディアラビアの「アル・ビラード」紙(紙面の7割が広告という、タブロイド紙だ)のジャーナリストだったハムザ・カシュガリーが、2月5日の預言者ムハンマド生誕祭に、「あなたのために礼拝しない」とか「あなたにひれ伏さない」といった、預言者に語りかける口調のブログを書いた。これが預言者を侮辱した、というので、サウディの宗教指導者は即座にカシュガリーに対する裁判を要求、カシュガリー自身は謝罪を表明した上、ニュージーランドに政治亡命を求めた。サウディでは、預言者に対する冒瀆は死罪に値するからである。だが、彼はマレーシアに到着したものの、マレーシア警察によって逮捕され、12日にサウディに強制送還された。

 過去にもイスラームを侮辱、冒瀆した、という事件は多々あった。最近では、2005年にデンマーク誌で、ムハンマドをテロリストに見立てた風刺画が掲載された事件があるが、風刺画を描いたのはイスラーム教徒ではない、西欧の漫画家だ。それ以前には、1989年にサルマン・ルシュディーが書いた小説「悪魔の詩」がコーランを揶揄し、売春婦の名前に預言者の妻の名前を使ったことで大騒動となったが、もとはインド出身のイスラーム教徒とはいえ、ルシュディーは英国籍の無神論者である。いずれの事件も、全世界のイスラーム教徒たちの間で大規模な反発が発生したのは、それが容易に「欧米のイスラームに対する侮蔑」という、歴史的に定着してきた差別意識と結びついたからだ。

 だが、今回の事件ではそうした「欧米の偏見」に原因を探すことはできない。なんといってもイスラーム国家の中のイスラーム国家であり、「両聖地の庇護者」を誇るサウディアラビアの若者が起こした事件である。カシュガリーが「アラブの春」を支持していたという説もあり、宗教もまた、既存の体制や規範に反旗を翻す今のアラブの若者層の、「造反有理」の対象となることを免れない、ということを示しているのかもしれない。

 しかし、ここで注意すべきことがある。この事件に対して、欧米のメディアがこぞって「カシュガリーを守れ」論陣を張ることの逆効果だ。ジャーナリストたちが「報道・発言の自由」を強調することは当然だが、欧米からの短絡的なエールは、再び「欧米の対イスラーム偏見」の構造を持ち込む。特に、「アラブの春」後にチュニジア、エジプトで実施された選挙では、いずれもイスラーム政党が台頭した。そのことに、欧米社会は再び、漠然とした「イスラームの台頭」への不安を掻き立てられている。そういう背景があってこそ欧米はカシュガリーを擁護しているのだ、とみなされがちな構造がある。

 アラブ、イスラーム圏の若者たちが自分たちの社会の内部に反省と改革の目を向け、多種多様な意見を発言し始めたことが、「アラブの春」の最大の成果だった。だが、そうした若者の自由への希求がすなわち「民主化」とか「政教分離」といった「欧米の模倣」を単純に意味しているのだ、と思ったら、それは大きな誤解である。

 若者は、今彼らを取り巻く制約から自由を求めている。しかし、それは今ある別の選択肢を求めているのではない。今ここにない選択肢を探す途上にある若者の、答えを待つだけの余裕と度量が、サウディアラビアにあればいいのだが。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、イースター停戦巡り米と協議 NATO事

ビジネス

米国株式市場=続伸、イラン戦争終結への期待感で テ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、中東停戦期待で「有事のドル

ワールド

トランプ氏、イラン作戦の早期終結示唆 NATO脱退
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story