エジプト再燃：「春」は続かないのか

　そもそも「アラブの春」なんて呼称をつけたのが、間違いだったのだ。共産党支配に反対して民主化運動を起こした68年の「プラハの春」が、結局はソ連の軍事介入で潰されたように、「春」は、失敗とその後の20年近くの厳冬を想起させる。

　だから、エジプトでここ数日起きていることは、全く想定外ではない。2月11日、連日の大衆デモの圧力でムバーラク大統領を退陣に追いやったときには、非民主的政権の交替を求める若者の運動と、政権内で大統領を見限った軍と、最大の在野勢力ながら長く公的な政治活動を認められてこなかったイスラーム主義勢力との利害が一致して、旧政権の中核を放り出すことに成功した。｢大統領を辞めさせる｣という、とりあえずの最大公約数で一致できたがゆえに、大きな集団的衝突もなく、分派活動による暴力化や過激化もなく、外国の介入もなく、短期間に目的が達せられたのである。そこが、政権交替に半年もかかったリビアや、まだ実現していないイエメンやシリアとの違いである。

　だが、「とりあえず」で始めた以上、水と油の三者がぶつかるのは、最初から予想されていた。それが、総選挙などの具体的な民主化実現のための政策の実施を進める上で表面化するだろうことも、予見されていた。総選挙開始を10日前に控えて、18日から激化したデモ隊の軍に対する批判と衝突は、民政移管にはあと一年から二年が必要とする軍最高評議会（ムバーラク後の全権を握る機関）に対して、即時の民政移管と改革着手を求める若者らリベラル派やイスラーム勢力が反発を強めて起きている。

　旧政権の中核だけを外して現勢力を維持したい軍と、政権の体質自体をガラガラポンしたいそれ以外の勢力とのせめぎあいなわけだが、後者の間にもそれぞれ温度差がある。純粋に「世直し」と「解放」を夢見て1～2月のデモに参加した若者たちは、自分たちの頭の上に乗っかっている重石を、すぐにでも取っ払いたい。だが政治経験豊富な老練な政治家たちは、その難しさを重々承知だ。若者の軽率には最後まで付き合えない、さて現体制の核たる軍とどう折り合いをつけるかと、考えを巡らせている。

　微妙なのが、イスラーム勢力だろう。ムスリム同胞団は、ムバーラク後ようやく政党結成が認められたが、その「自由公正党」は選挙となれば最大の票を得て第一党になるだろうと予想されている。先月チュニジアで行われた総選挙で、同じく穏健なイスラーム政党「ナフダ」が勝利したことも、その予想を裏付ける。

　その勢いを背景に、同胞団としては早く民政移管して早く選挙に臨みたい。時間をかけていては、今は未熟なリベラル派が組織化され台頭してくるので、不利である。その立場からすれば軍事政権の長期化に反対だが、同時にムバーラク政権自体さんざん弾圧を受けてきた経験もある。下手に衝突して軍の組織的弾圧の対象になることは、避けたい。今回の反政府デモ再燃に当たって、同胞団としてデモ参加に消極的な姿勢を示しているのは、そうした背景からだ。

　「アラブの春」が｢春｣として世界にインパクトを与えたのは、それが普通の若者たちが素朴で純粋な不満を掲げて集まり、エリートたちが独占する政治経済の中枢の、「外」から物事を動かそうとしたからだ。その新たな運動は、再び古いタイプの権力抗争と派閥の駆け引きに取って代わられて政治ゲームの外に放り出されるのか、それとも新しい政治へと続く道を準備して、これまでの悲しい「春」のイメージを払拭できるのか。

　「革命の帰結なんてそんなもんだよ」と終わらせたくない若者たちが、窮地に立たされている。タハリール広場でも、ウォール街でも。