コラム

シーア派大物思想家の死を巡って

2010年08月18日(水)15時26分

 少し前のことになるが、先月6日、レバノンのシーア派宗教指導者、ムハンマド・ファドラッラー師が逝去した。このファドラッラー、イスラエルや欧米諸国から「テロ集団」とみなされているレバノンの政治勢力、ヒズブッラーの精神的指導者だということで、あたかも「テロリストの師匠」のように報じられている。それはちょっとなあ、と思い続けてきたので、この機に少し、彼のことに触れてみたい。というのも、彼の世代のイスラーム思想家たちは、シーア派社会のなかでたいへん重要な位置を占めるからである。

 レバノン人の両親のもとに生まれたファドラッラーは、生まれ育ちはイラクのシーア派聖地のナジャフで、1966年、31歳までそこでイスラーム教育を受けた。50年代後半から60年代前半に20歳代という才気煥発な青春時代を送った、ということは、実に重要だ。なぜなら同じ頃、同様に才能溢れる若き宗教指導者、ムハンマド・バーキル・サドルが、革命的なイスラーム思想を引っさげて、ナジャフに一大旋風を巻き起こしていたからである。

 当時宗教界は、教育や冠婚葬祭といった宗教の基本的な仕事すら国の行政に奪われ、衰退の一路をたどっていた。頑迷固陋な保守派の長老たちは象牙の塔にしがみつくだけ、若者は宗教よりも当時流行の左翼思想に傾倒する中、バーキル・サドルら若手のイスラーム思想家たちは、イスラームをいかに現代社会のなかで再生するかに力を注いだ。サドルの提唱する新しいイスラーム思想は、社会主義や資本主義ができることはイスラームにだって(それ以上に)できるという、現代西欧思想へのチャレンジだった。
 
 50年代に頭角を現したこうしたシーア派若手思想家たちが、70年代後半以降のシーア派社会の動乱を支えたといって過言ではない。まずは、イランのホメイニー。ナジャフでの留学のあとパリに亡命し、1979年のイラン革命を指導して、世界で始めて宗教学者が統治するイスラーム政権を作った。ホメイニー同様、イスラームによる政治監視を主張したバーキル・サドルは、80年にサダム・フセインに殺されたが、彼が設立したダアワ党は現在、イラク戦争後のイラクで堂々たる与党の座にあり続けている。そして、ファドラッラーの作ったヒズブッラーは、イスラエルの攻撃に屈することなくレバノン南部で勢力を誇る。

 なので、CNNの中東担当のベテラン、オクタヴィア・ナスル女史が「ファドラッラーを尊敬する」と述べて解雇されたのには、深く同情を禁じえない。好き嫌いは別として、これらの思想家たちが現代シーア派社会に大きな影響を与えたことは、紛れもない事実だからである。駐レバノン英国大使を含めて、こっそりツイッターでファドラッラーに賛辞を送っている人たちも少なくないのだから、いい加減「テロリストの親玉」報道は止めて欲しいものだ。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、交渉継続で合意 捕虜交換

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ アブダビ三者協議
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story