コラム

中東研究のオリンピックを訪ねて

2010年07月27日(火)11時21分

 酷暑のバルセロナに来ている。

 いやいや、夏休みをエンジョイしているわけではない。四年に一度の、世界中東学会がこの地で開催されているからだ。自分の研究が世界水準にあるかどうか確認する機会であるとともに、若手研究者の国際舞台デビューの場でもある。一週間にわたるこの国際学会には、総勢50人近い日本人中東研究者が参加した。主催者は「中東研究者のオリンピック」と自負する。

 開催国からの参加者が多いのもオリンピックと同じだ。特にスペインをはじめEUは、9-11以降イスラーム世界とヨーロッパの対話、異文化交流を積極的に進めてきた。地中海の北の南欧と南の北アフリカ、東の中東から学者が一堂に介する交流プロジェクトに、EUが学術予算をつぎ込むケースは、多い。EU内の中東系移民の問題も、研究を促す要因だ。

 中東研究の世界では、統計や理論を重視するアメリカ系の学派と、歴史や哲学に古くからの実績をもつヨーロッパの学派で分かれる。昨今つくづく感じさせられるのは、戦後のイラクやアフガニスタンで米軍とともに現地に入り、情報を独占的に得ることのできる、米国のシンクタンクの圧倒的な強みだ。戦地でなくとも、国レベルの対米関係の強さと資金力をベースに、組織的に調査研究を進めるアメリカの研究プロジェクトは多い。

 それに対して、日本の学問の強みは何かが、真剣に問われている。日本人の研究は、良くも悪くも「オタク」だ。事実関係を細かく積み上げた上に議論が成り立っている。悪くいえば「よく知っている」だけになりがちだが、今回のバルセロナの学会では、欧米の同業者から「日本の研究は実証がしっかりしていて、いいねえ」とお褒めの言葉をいただいた。ありきたりのデータ、実態から遊離した統計をもとに議論を組み立てるアメリカ系の研究に対して、重箱の隅を突付くと揶揄されながらも、日本のオタッキーな研究手法は結構重要なのである。

 最近は「オタク」の偉大さに気づかず、アメリカ型の頭でっかちな理論研究に走る学生が多い。くわえて文科省が日本の研究者の「国際的評価」ばかりを気にするものだから、学者は自分の研究手法をアメリカ型に刷り合わせなければならなくなっている。まさにナンバー1ではなく日本にとってオンリー1の研究とはなにか、が失われつつある。ヨーロッパが着々と独自の中東研究を進めている、というのに。

 そんなことを、リゾート感溢れるビーチを横目で眺めながら、ドイツやイギリスの学者相手に激論しつづけるなんて、やはりオタクじゃないと研究者は務まらない。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2%で持続へ、成長リスクは下方に

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い 年

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索 企業に緊急支援

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story