コラム

ドイツ・ナショナルチームの「トルコ人」

2010年07月07日(水)21時09分

 このブログがアップされている頃には、ドイツは決勝に勝ち進んでいるだろうか。

 2010年ワールドカップ南アフリカ大会でのドイツチームの立役者のひとりに、メスード・エジル選手がいる。甘いマスクのイケメン、21歳の彼は、トルコからの移民家族の子としてドイツのゲルゼンキルヒェンに生まれた。サッカー界に中東系移民の二世、三世が多いことは、2005年に引退したフランスのジダン選手がアルジェリア出身の移民二世だったこともあって、よく知られている。現在のドイツチームではエジルの他にも、チュニジア系のケディラなど、中東系移民出身の選手が活躍中だ。

 このエジルの活躍に、トルコのナショナルチームが反応した。ヒディンク現トルコ監督(ワールドカップ日韓大会のときの韓国チーム監督)がトルコの主要日刊紙「ミリエット」で、「ドイツはエジルのパスポートを偽造した!」と述べたのである (トルコ語新聞の邦訳は、東京外国語大学のサイト「日本語で読む中東メディア」をご覧ください)。トルコのサッカーチームは日韓大会で三位、2008年の欧州大会でベスト4に残るなど、かなり強い。それだけに、「トルコのチームで活躍してくれれば」との思いが強いのだろう。

 エジルがドイツ国籍を選択し、トルコ国籍を捨てたのは、ドイツが二重国籍を認めていないからだ。だが、そもそも彼がドイツ国籍を得ることができたこと自体が、大きな変化である。従来ドイツは国籍の付与に血統主義を取り、外国人の帰化に厳しい制度を取ってきた。その国籍法が2000年に改正されて、一部出生地主義を取り入れたのだ。ドイツで生まれ育った移民三世のエジルに国籍が与えられたのは、この国籍法の改正によってである。

 エジルの活躍は、ドイツに住む中東系移民の自慢の種だ。英国紙「インディペンデント」は、ワールドカップが始まるとともにドイツ旗を軒先に掲げたアラブ系移民の話を掲載した。エジルに限らず、多くの移民系プレーヤーを抱える新世代ドイツチームの快進撃は、この国籍法改正の成果とも言えるかもしれない。

 もちろん、すべての中東系移民にエジルのような成功が約束されているわけではない。多くの移民は国籍がとれず何年も待たされるし、ネオナチのような人種主義、排外主義の攻撃にあうことも少なくない。最近の欧州を覆う不景気で、出身国に戻らざるを得ない移民もいる。

 それでも、トルコ系移民のなかには、2年前に緑の党党首にまで上り詰めたジェム・オズデミル(トルコのメディアは、「ドイツのオバマ出現!」と大絶賛だ)のような政治家も生まれている。外国人が人口の一割を占めるドイツ。多文化共生の今後の発展に、サッカーチームの活躍が一役買うことになるのだろうか。

 追記: エジルの活躍もままならず、ドイツはスペインに負けてしまった。エジルにとっては、1571年、レパント海戦でオスマン帝国海軍がスペインに負けた、その史実の再来とでも云うか。でもその10年後にオランダがスペイン支配から脱して独立するので、最後はオランダの勝利? (7月8日記)

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、雇用統計受け利下げ観測後退

ビジネス

米国株式市場=ナスダックとダウ小幅安、堅調な雇用統

ビジネス

米労働市場は安定、インフレ「依然高すぎる」=クリー

ビジネス

ミランFRB理事、要請あれば「喜んで」続投
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story