コラム

スカーフとサッカー

2010年05月12日(水)20時08分

 4月初め、世界が「イランの核開発問題」に関心が集まっていたとき、イランの女子サッカーチームがひとつの不幸に見舞われていた。今年8月にシンガポールで開催予定の第1回ユース五輪のサッカーの試合に、イラン女子チームの参加が拒絶されたからである。

 何故? 理由は選手たちがスカーフを被って試合に臨んだからだ。イスラームでは、女性は髪を男性に見せないようにせよ、と教えられている。特にイスラーム体制下のイランでは、公共の場ではスカーフの着用が義務づけられている。これが、「政治的、宗教的、個人的主張を示してはいけない」というFIFA の規程に触れた。

 イスラーム教徒の女子選手のスカーフが問題になったのは、イランに限ったことではない。イスラーム教圏では、髪を隠すイスラーム教徒用スポーツウェア産業が発展するほどスポーツ選手を目指す女子は増えている。なのに、イスラーム教徒だというだけで国際試合にでれないなんて、差別じゃないか!という批判は、あちこちで聞かれる。

 結局この問題は、5月はじめにFIFA が「スカーフじゃなくて帽子ならOK」と妥協して、決着がついた。

 ところで、スカーフといえば、今イランでは「ちゃんとスカーフを被ろう」運動が真っ盛りだ。保守派の宗教界を中心に、イラン人女性の服装の乱れを糾弾する声が高まり、「地震などの天災は服装の乱れから来る」などと主張する宗教家まで出現して、イラン社会は一気に保守化ムードである。

 これは去年からイラン国内で高まった改革派の反政府運動に、多くの女性が加わっていることと無関係ではない。政府批判を繰り返す女性や若者を、「イスラーム的に堕落している」と取り締まることで、反政府活動を押さえ込もうとしているのだろう。そういえば、3月はじめに逮捕された映画監督、バナーヒ氏の代表作「オフサイド・ガールズ」は、サッカー観戦を許されない女の子が、男の子に扮してワールドカップ予選会場に入ろうと奮闘する、というものだった。

 しかし面白いのは、専制を強めるアフマディネジャード大統領もまた女性の服装厳格化に熱心か、といえば、実は案外そうではないことである。4年前に「女子がサッカー観戦してもいいじゃないか」と言って保守派の反発を食らったのは、アフマディネジャードその人である。2008年には、「服装を厳しく取り締まるのはいかがなものか」とまで発言した。

 イラン政府としても、女性票の獲得とイスラームの規律徹底の間で、ジレンマにある。「服装の乱れを正そう」キャンペーンを展開する一方で、最近女性労働者への待遇改善を打ち出したのは、そのせいだ。

 厳しい服装規程を強要されるのもイヤ。でもイスラーム教徒としてのアイデンティティーであるスカーフを否定されるのもイヤ。イスラーム教徒女子を取り巻く環境は、厳しい。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、重要鉱物で「貿易圏」構築を提案 中国依存低減を

ワールド

習氏、台湾問題は米中関係で「最重要」 トランプ氏と

ワールド

米イラン協議、6日にオマーンで開催 核問題中心に討

ワールド

米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ=国
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金…
  • 10
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story