最新記事
アメリカ

「可愛すぎる...」地下室から謎の鳴き声が...心温まる救出劇にネットほっこり

Man Hears Crying From His Basement, Internet Not Prepared for What He Finds

2023年8月14日(月)17時40分
スー・キム
鳴き声の主

@macklunn-TikTok

<動画の再生回数は980万回を突破。キャプションには「先日、地下室で鳴き声が聞こえたので調べに行った」とつづられている>

自宅の地下室で、思いがけないものに遭遇した男性の動画が、TikTokで拡散している。

【動画】「可愛すぎる...」地下室から謎の鳴き声が...心温まる救出劇にネットほっこり

動画はTikTokユーザーのマック・ランさんが6月4日に投稿したもので、再生回数は980万回を超えた。キャプションにはこう書かれている。「先日、地下室で鳴き声が聞こえたので調べに行った」。

映像には白いレンガの壁が映し出され、鳴き声が聞こえている。男性が壁の穴を塞いでいたバケツを取り出し、シャベルで数回、灰を取り除くと、穴の中からカメラを見つめるアライグマの赤ちゃんが現れた。

このアライグマは母親に置き去りにされたようで、母親は後に現場に戻ってくる。

この思いがけない対面は、驚くべきことではない。メリーランド州天然資源局によると、「アライグマは都市部や郊外によく適応しており、住宅や地下室、屋根裏に簡単に入り込むことができる」という。

全米最大の動物愛護団体・米国人道協会(HSUS)の論文は、『ワイルド・ネイバーズ』という書籍からの引用として、母アライグマは、蓋のされていない煙突を「絶好の子供部屋」と見ていると解説している。

「子供が自分で動き回れるようになるまで、安全で保護された場所で出産と子育てができる」とHSUSは指摘している。

インディアナ州天然資源局も、「アライグマは暖かく、保護された場所に住み着く」として、屋根裏、煙突、ガレージ、物置に出入りできる場所がないようにするよう住民に警告している。

アライグマをペットにするのは要注意

米国では、かわいいアライグマの赤ちゃんを飼う前に、居住する州の法律を確認したほうがいい。医療情報サイトのウェブMDに掲載された獣医師バネサ・ファーマーのレビュー論文によると、アライグマをペットとして飼うことが法律で認められているのは16州に限定される。

アライグマは愛らしいが、気性が荒く、ケージなどの狭いスペースが苦手なため、飼うのは簡単ではない。また、ファーマーによれば、アライグマの治療を専門とする獣医師を見つけるのも難しいかもしれない。

米疾病予防管理センター(CDC)は、アライグマから人間に病気が感染する恐れがあると警告している。「アライグマのふんには、アライグマ回虫という虫の卵が含まれていることがあり、特に子供に感染しやすく、複数の神経疾患を引き起こす恐れがある」

キャリア
企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を実現し続ける転職エージェントがしていること
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、イラン産原油タンカーの海上検査を検討

ビジネス

焦点:セブン、株主還元で株価浮上狙う 本質的な価値

ビジネス

英2月建設業PMIは44.6、20年5月以来の低水

ワールド

トランプ政権、ウクライナ避難民の在留資格取り消し計
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行為」「消費増税」に等しいとトランプを批判
  • 4
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 5
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 8
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 9
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 10
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 8
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中