最新記事

ウクライナ戦争

「レオパルト2」が届く前に大規模攻勢を計画か──ロシア

Russia Planning Rapid Offensive Before Leopard Tanks Reach Battlefield—ISW

2023年2月8日(水)16時10分
エリー・クック

ウクライナに供与するドイツ陸軍の主力戦車「レオパルト2」に試乗するボリス・ピトリウス独国防相(2月1日) Benjamin Westhoff-REUTERS

<2月24日のウクライナ侵攻1周年に向けて予想されていたロシアの大攻勢が、西側の戦車供与によって前倒しになる可能性も>

ロシアが、早ければ今後1週間のうちに、ウクライナ軍に対する新たな攻撃を仕掛けるべく準備を進めていることが、最新の軍事分析で明らかになった。西側の主力戦車(MBT)がウクライナに到着する前に攻撃を行おうと急いでいるもようだ。

複数のウクライナ政府高官が、ロシアが「2月の中旬から下旬にかけて、ウクライナ東部で大規模で決定的な攻撃」を開始しようと準備を進めていると警戒を強めていると、アメリカのシンクタンク戦争研究所(ISW)が2月6日に明らかにした。

2月3日には、ウクライナのオレクシイ・レズニコフ国防相がメディア向けの会見で、今後数週間のうちに新たな大攻勢が予想されると発言した。その理由として同国防相は、この攻勢が持つ「象徴的な意味」を挙げた。

現地メディア「ウクラインスカ・プラウダ」によると、同国防相は、ロシア軍からの新たな攻勢は2月24日よりも前に始まる可能性が高いと述べたという。24日は、本格的なウクライナ侵攻が始まってから1年となる節目の日だ。

2月15日以降いつでも

ウクライナ東部、ルハンスク州のセルヒィ・ハイダイ知事は2月6日、テレグラムへの投稿で、「敵軍の攻勢は、2月15日以降のいつでも起きうる可能性がある」と述べた。さらに同知事は、同日のこの投稿のあと、ルハンスク州で攻撃が増えていると指摘し、「これは本格的な攻勢ではなく、むしろその準備だ」との見解を示した。

フィナンシャル・タイムズ紙に匿名で語ったウクライナ側の顧問も、同様の時期に言及した。さらに、ウクライナ南部作戦管区の報道官を務めるナタリヤ・フメニュクは、ロシア政府がウクライナ南部よりも東部に作戦を集中させる可能性が高いと発言した。

ISWはレポートで、ロシア軍が大規模な攻勢をかけられる時期は限られており、それを過ぎると実行が難しくなると指摘した。情報源は、ロシアのある軍事ブロガー(民間軍事会社ワグネルとも関連がある人物)だ。

別の軍事ブロガーも、ロシア軍の司令官は「徹底攻撃を開始しようと事を急いでいる」と指摘していると、ISWは付け加えている。

ドイツの主力戦車「レオパルト2」を含む、西側からの新たな軍事援助の到着や、4月前後からの「地面がぬかるむ春季」より先に作戦を仕掛けたいという意図があるとみられる。「2022年の春にも、ロシアの機甲部隊による作戦が、(ぬかるんだ地面によって)妨げられた」と、ISWは指摘している。

ドイツのオラフ・ショルツ首相は1月25日、同国政府が「レオパルト2A6」戦車14両を供与すると発表。さらに、同型戦車を保有する他の国がウクライナ政府にこの主力戦車を提供することも認めると述べた。

アメリカのジョー・バイデン大統領も、同国が「M1エイブラムス」31両を供与すると発表した。ただし、これらの戦車が戦場に到着し、ウクライナ軍の兵士が必要な訓練を終えるまでには、今後数カ月かかると予想されている。

2月6日には、カナダからの供与分の第一陣となるレオパルト2がポーランドに到着し、今後ウクライナに輸送される予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請=トラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中