最新記事

軍事

台湾有事を一変させうる兵器「中国版HIMARS」とは何か

China's Version of HIMARS Could Be 'Game Changer' if Beijing Attacks Taiwan

2022年8月8日(月)21時15分
ゾーエ・ストロズースキ
HIMARS

ウクライナ戦争で使用されている米軍のHIMARS(高機動ロケット砲システム) Romeo Ranoco-REUTERS

<ウクライナ戦争で高く評価される高機動ロケット砲システム「ハイマース」と同等の兵器、「衛士」を中国が開発している。台湾全島を標的に1日に数千発を撃ち込むことも可能かもしれないが、どの程度の脅威になるのか>

「中国版HIMARS」とも呼ばれる、中国が開発した射程の長い多連装ロケットシステム(MLRS)が、台湾有事の際には「ゲームチェンジャー」となるかもしれない。戦況を一変させる可能性があるというわけだ。

HIMARS(高機動ロケット砲システム、ハイマース)と言えば、ロシアの侵攻を受けたウクライナにアメリカが供与し、活躍していることで知られる兵器。

米シンクタンク「ディフェンス・プライオリティーズ」でアジア地域へのアメリカの軍事的関与について研究する部門を率いるライル・ゴールドスタインは8月5日、台湾海峡で前日に発射された中国のMLRSとされる画像を投稿した。中国のテレビ局CCTV-7が報じたものだ。

ゴールドスタインは中国がアメリカのナンシー・ペロシ下院議長の台湾訪問に反発して台湾周辺で実施した軍事演習に触れ、「台湾上空を通過したミサイルほどショッキングではないかもしれないが、このシステムはゲームチェンジャーになりうる」とツイートした。

また彼は「これは経済的な火器だ。つまり台湾全島を標的に1日に数千発も発射できるということだ」とも述べた。

すると、香港の英字紙サウスチャイナ・モーニングポストの特派員がゴールドスタインのツイートに返信する形で、これは「衛士」というMLRSであり、中国版HIMARSだと指摘した(編集部注:特派員のツイートはその後、非公開になった)。

HIMARSに匹敵する命中精度も?

アメリカのHIMARSはロシア軍に対するウクライナの反撃で大きな役割を果たしている。ウクライナは8月5日、1週間で10カ所を超えるロシアの侵攻地点にHIMARSを命中させたと明らかにした。

つまり中国版HIMARSとの呼び声がある衛士には、台湾有事の際には戦況に大きな影響を与える可能性があるということだ。

ただし専門家は、そうなるには一定の条件を満たす必要があるとも指摘している。

衛士は中国版HIMARSになりうるかと本誌が尋ねたところ、ゴールドスタインはそう思うと答えた。ゴールドスタインによれば双方のシステムはとても似ているが、肝心なのは命中精度でもあるとも彼は考えている。

ゴールドスタインはHIMARSについて「他のこの種の(ミサイル)システムのほとんどをおそらく凌駕する命中精度ゆえに大成功した」と考えている。

「(HIMARSの)精度が高い理由の1つはインテリジェンスだと思う」とゴールドスタインは言う。「要するに、望ましい配置はどこかについて非常によく検討されているのだ」

一方でゴールドスタインは、衛士も「巨大な情報システム」に支えられているはずで、HIMARSに負けず大化けする可能性があるとの見方を示した。また衛士には誘導システムが使われており、HIMARSに「匹敵する精度」を備えているかもしれないという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、消費減税「国民会議で検討加速」 改憲は党

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過

ワールド

選挙終盤に響いたママの一言、「戦争の足音」感じた有
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中