最新記事

資源

中国が南シナ海全域で、海底から大量の「砂」をかき集めまくっている理由

THE GREAT SAND GRAB

2022年3月18日(金)18時31分
クリスティーナ・ルー(フォーリン・ポリシー誌)
中国の浚渫船

中国の浚渫船 Gabriel Crossley-Reuters

<砂は高層ビルからスマホの画面まで、あらゆる物に使われる重要な資源だが、乱採取のせいでとてつもない代償がもたらされている>

台湾沖に浮かぶ大型の中国船。その目的は、軍事的な威嚇行為でも、漁業活動の嫌がらせでもない。海底の砂を吸い上げることだ。

ここだけではない。中国は台湾周辺からフィリピン沿岸まで南シナ海全域に巨大な浚渫(しゅんせつ)船を送り込み、大量の砂を採取して、領有権争いのある海域における土地造成に使ってきた。それは「暴力ではなく、強迫によって目的を遂げる活動」だと、米ブルッキングス研究所のライアン・ハース上級研究員は指摘する。「(中国の)多くの戦術の1つだ」

砂なんて、どこにでもいくらでもあるのに、と思うかもしれない。だが、意外にも目的にかなった砂資源は限られている。その一方で、コンクリートからガラスまで、現代のあらゆる物の製造に砂は不可欠だ。

「人間社会は文字通り砂の上に構築されている」と、国連環境計画(UNEP)地球資源情報データベース(GRID)ジュネーブのディレクターを務めるパスカル・ペドゥジーは語る。「われわれはこの材料に完全に依存している」

依存は多くの代償を伴ってきた。砂の乱採取により、世界中で島が消え、生態系が崩壊し、無慈悲な砂マフィアが登場した。だが、最悪の事態はこれからだ。海岸や河川の砂は陸地を守る役割を果たす。それを大量に採取すれば、気候変動による海面上昇と相まって、沿岸地域の住民は荒天時に大きな危険にさらされるだろう。

多くの国は危機の存在に気付いていない

だが、多くの国は砂の採取活動を把握しておらず、危機が迫っていることに気付いてさえいない。「私たちはある意味で、自分を守ってくれる防波堤をつぶしているのだ」と、『サンド・ストーリーズ』(未邦訳)の著者キラン・ペレイラは言う。

現代も残る古代ローマの神殿パンテオンは、火山灰から抽出した砂を材料にしている。それから2000年近くたった今も、砂は現代文明の基礎を成す。高層ビルも高速道路もスマートフォンのスクリーンさえも、砂を使って作られている。

その需要は、近年爆発的に拡大してきた。砂は、水の次に最も採取されている資源であり、世界の採掘活動の約85%を占める。「この20〜30年で砂の使用量は爆発的に増えた」と、英王立国際問題研究所のオリ・ブラウン研究員は言う。

その需要の多くは中国から生まれる。中国の2011〜13年のセメント使用量は、アメリカの20世紀全体の使用量を上回った。問題は、ひと言に砂と言っても、全ての砂が建設材料に適しているわけではないことだ。塩をたっぷり含んだ海砂や、サラサラの砂漠の砂は生コンクリートに混ぜるのには向いていない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中