最新記事

ウクライナ情勢

非核戦争はいつ核戦争に変わるのか──そのときプーチンは平然と核のボタンを押す

Nuclear Fears Intensify As Ukraine War Builds. What Is Putin's Threshold?

2022年3月8日(火)19時50分
フレッド・グタール(本誌サイエンス担当)

ロシアの核部隊が演習で発射した新型ICBM「ヤーズ』(2月19 日に露国防省が動画をリリース、場所は不明) Russian Defence Ministry/REUTERS

<冷戦スタイルの核の恐怖が再び表舞台に躍り出た。核超大国(アメリカ、中国、ロシア)同士の睨み合い。その舞台となるのは、ウクライナだけではないだろう>

ウクライナにおける戦争が始まって数日の間は、ロシア軍の戦車がガス欠になったとか、兵士たちが食糧不足にあえいでいるというのは「明るい」ニュースだった。だがこのようなロシア軍の窮状や、ウラジーミル・プーチン大統領の国内外における立場の悪化を背景に、ロシアが核兵器を使う可能性が高まっているかも知れないとの声が軍事専門家から上がっている。

ロシア軍は民間の標的に対する激しい無差別攻撃によってウクライナ軍を短期間で制圧するはずが失敗、戦線を拡大させている。もしロシアの軍事作戦が再び頓挫すれば、「プーチンに残された頼みの綱は核兵器」という事態にならないとも限らない。

「もしロシア軍の作戦が軍事的大失敗の様相を呈し始めたら、核兵器使用へと戦争がエスカレートする可能性も出てくる」と、マサチューセッツ工科大学のバリー・ポーゼン教授(政治学)は言う。

一方、本誌が話を聞いた軍事専門家らに言わせれば、核戦争に発展する可能性は現時点では低い。プーチンはロシア軍の核部隊が「特別戦闘態勢」に入ったと発表し、「われわれに干渉しようとする者は誰であれ」核攻撃の標的になりうると示唆したが、これは激しい言葉遣いでNATOが戦場に軍隊や航空機を送り込むことを食い止めようとしているのだろうと専門家は言う。

不明な点が多い核使用の「力学」

もっとも安心はできない。「蓋然性という概念はこの状況で使うにはそぐわない」と、国連軍縮研究所(ジュネーブ)の上級研究員、パベル・ポドビグは言う。「今不可能に見えても実際には起こるかも知れない。この戦争は1度限りの出来事で、2度と同じことは起きない」

戦場において通常戦がどんな力学で核使用へと発展するのかはほとんど分かっていない。過去に核兵器が戦争で使われた例と言えば、第二次大戦の終わりの1945年8月、2つの原子爆弾が日本に投下された1度きりだ。

米ロ両国はそれぞれ、核弾頭を搭載した大陸間弾道ミサイル(ICBM)を何千発も保有し、互いに狙いを定めている。核兵器による交戦が紛争を拡大させ、両国間の戦いにつながるリスクに関し、信頼に足る評価は存在しない。

ただしウクライナ侵攻における「戦術核」とは、ICBMと言うより核弾頭を搭載した短距離もしくは中距離のミサイルだ。ロシアはこうしたミサイルを約2000発保有していると考えられており、その多くはウクライナ戦での利用が可能だ。

アメリカとその同盟国はこれまで、ウクライナ問題への深入りはせずロシア軍との直接対決を避けるとの姿勢を堅持してきた。だが軍事専門家は、ロシアが核兵器使用に踏み切るレベルまで軍事作戦が不利に展開するシナリオはいくつもあると考えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中