最新記事

BOOKS

道路を渡り切れない老人は日本に300万人以上、その理由

2022年1月28日(金)19時55分
印南敦史(作家、書評家)
『道路を渡れない老人たち』

Newsweek Japan

<年を取れば、身体機能は低下する。ここには介護支援の問題が映し出されている>

多くの場合、横断歩道の青信号の点灯時間は、1メートルを1秒で歩ける人に合わせられているという。したがってほとんどの人が、無理なく道路を渡り切ることができる。少なくとも、理屈の上では。

あえて「理屈の上では」とつけ加えたことには理由がある。『道路を渡れない老人たち』(神戸利文、上村理絵・共著、アスコム)の著者で、リハビリ専門デイサービスを行っている「リタポンテ」の代表によると、実際にはこの速度で歩けない人が300万人以上存在するのだ。


リタポンテのご利用者さま397人について、歩行速度を調べたところ、約55.4%にあたる220人の歩行速度が0.8m/秒以下でした。
 また、397人全体の平均の歩行速度は、0.58m/秒となりました。(30ページより)

半数以上の人は、歩行者用信号が青のうちに渡り切れない可能性があるということ。したがって、事故が引き起こされる危険性も高くなるわけだ。

事実、警視庁交通局の発表によると、2020年の横断歩道横断中の交通事故死者数230人のうち、65歳以上の高齢者は186人。8割を高齢者が占めている。ちなみに、横断歩道以外での場所も含む横断中の交通事故死亡者数651人のうち、65歳以上の高齢者は537人。こちらもその割合は82%を超えている。

もちろん危険なのは道路だけではなく、高齢者が踏切内に残され死亡する事故も増えている。横断歩道にしても踏切にしても、なんらかの改善が求められている。

だが著者は、それよりも考えなくてはならないことがあると強調する。言うまでもなく、「なぜ青信号や踏切を渡り切れないほど、身体機能が低下してしまったのか?」ということだ。つまり彼らの多くは、のんびり歩いていたから渡り切れなかったのではない。一生懸命歩いても身体機能が追いつかず、渡り切ることができなかったというケースが多いのだ。

すると必然的に、介護による支援の必要が生じてくるだろう。青信号の間に道路を渡り切れないということは、すでに支援が必要な状態であることの目安になる。

だが、そうした現実があるにもかかわらず、なぜいまだに「道路を渡れない老人たち」が300万人以上もいるのだろう? そこには日本の介護支援の問題が映し出されていると考えることもできそうだが、だとすれば問題は何か。


 私は、大きく分けて、2つの問題があるのではないかと考えます。
 1つは、身体能力が弱っていても支援を受けていないということ。
 もう1つは、医師や介護の専門職による情報提供不足や介護に関する社会的インフラが整っていないなどの理由から、介護による支援を受けていても、支援のやり方などが間違っていて、結局、身体機能の改善が見られず、外出もできないまま、徐々に歩けなくなっていくということです。(36ページより)

身体能力が弱っていても支援を受けないのは、額面通りに受け止めれば不思議な話だ。しかし、そこに「介護の持つイメージ」が影響していると聞けば、どこか納得できるのではないだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ=大統

ワールド

ロシア、ナワリヌイ氏毒殺改めて否定 欧州主張「虚偽

ワールド

中国のロシア産原油輸入、2月は過去最高へ インド買

ワールド

アングル:トランプ氏のバッド・バニー批判、中間選挙
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中