最新記事

新型コロナ変異株

イギリスに新たな変異株「デルタプラス」出現 従来型より感染力が強い可能性

Delta Plus Sub-variant Could Be More Infectious Than Original Delta

2021年10月21日(木)14時52分
エド・ブラウン
新型コロナウイルス(イメージ)

研究者は新たに出現した変異株「デルタプラス」を注視している Nawaz Alamgir-iStock

<ワクチン接種が進み行動制限が解除されたイギリスでの感染拡大に影響か>

イギリスではこのところ、新型コロナウイルスのデルタ株がさらに変異した「デルタプラス」の感染が拡大している。研究者たちはこの「デルタプラス」について、従来のデルタ株よりも感染力が10%程度強い可能性があると考えている。

既存のワクチンが効きにくいかどうかはまだ分かっていない。既存のデルタ株がアルファ株に代わって優勢になった時のように、急速に広まっている様子もない。

「AY.4.2」と特定された新たな変異株は、「Y145H」と「A222V」として知られる2つの変異を併せ持つデルタ株の亜系統「AY.4」から派生したものとみられる。Y145HもA222Vも、過去に確認されている複数の変異株にみられる変異だが、発生頻度は低い。

米食品医薬品局(FDA)のスコット・ゴットリーブ元長官は、このAY4.2を「デルタプラス」と称した。2021年に入って確認された、K417N変異を持つデルタ株を指すのに使われていたのと同じ呼び名だ。K417Nと今回のAY4.2に互換性があるのかどうかは、明らかになっていない。

いずれにせよ、情報データベースGISAIDに登録されているウイルスの遺伝子配列データを使用している変異株データサイト「Outbreak.Info」によれば、このデルタプラスは7月前半あたりからイギリスで広まり始め、それ以降、新たな感染例の7~8%を占めている。

感染拡大への影響は少ない見通し

イギリスではこれまでに、この新たな変異株の感染例が約1万4247件報告されている。アメリカでの報告例はもっとずっと少なく、これまでにカリフォルニア州、ノースカロライナ州とコロンビア特別区で感染が確認されているが、合わせて3例のみだ。

だが科学者たちは、このAY4.2に注目し始めている。ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン(UCL)遺伝子研究所のフランソワ・バロー所長は、週末にツイッターに行った投稿の中で、イギリスにおける最近の感染再拡大を踏まえると、AY4.2の感染力は従来のデルタ株より10%程度高い可能性があるとの見方を示した。

彼はまた「今後もAY4.2を注視していくべきだと感じている」とも述べたが、現段階でのウイルスの特徴からは、必ずしも「懸念される変異株」に発展する見通しが高い訳ではないともつけ加えた。

バローは19日に出した声明の中で、「これまでに確認されている変異株とはまた別の、より感染力の強い株の出現は、あまり良いこととは言えない」と指摘。「現在の状況は、それまで確認されていたどの株よりも感染力が50%以上強かったアルファ株やデルタ株が出現した時の状況とは異なる。今回の変異株は、これまでの株に比べて感染力がわずかに強い程度である可能性がある。以前のアルファ株やデルタ株ほど、感染拡大に影響しないだろう」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米関税率は従来水準へ、一部15%超 中国は現状維持

ワールド

サウジ、緊急対応で原油生産増を計画 米のイラン攻撃

ワールド

ロシア、キューバへの燃料支援の可能性協議─副首相=

ワールド

25年の報道関係者殺害129人、過去最多 ガザでの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 3
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「バカにされてる」五輪・選手村で提供の「アメリカ…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中