最新記事

新型コロナウイルス

日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英紙報道

2021年10月18日(月)16時00分
青葉やまと

「日本では驚くべきことが起きた」とガーディアン紙 REUTERS/Kim Kyung-Hoon

<ワクチン接種とマスク着用が貢献か。デルタ株固有の特性だとみる専門家も>

国内の新型コロナウイルスの新規感染者数は現在、1日あたり500人から1000人程度で推移している。8月20日には2万5000人超を記録したが、それ以降急速な減少をみせてきた。ピーク時のおよそ2%にまで減少した計算になる。

この劇的な変化について英ガーディアン紙が10月13日、『瀬戸際からの復活:日本が新型コロナの驚くべき成功例になった理由』と題する記事を掲載し、目を見張る状況の変化であると報じた。

記事は8月前後の最悪期の混乱を振り返り、病床不足によって自宅療養を余儀なくされる人々が現れたと述べる。また、当時の菅首相が五輪開催を強行したために支持率の低下と退陣を招いたほか、首都近郊の緊急事態宣言を長期化させる要因にもなったとも論じている。

そのうえで閉会後2ヶ月のあいだに「日本では驚くべきことが起きた」と述べ、東京都の新規感染者数が1日あたり49人にまで減少したことなどに触れている。49人という数字は、感染者数がまだ少なかった昨年6月以来の低水準だ。

世界的に感染者数はゆるやかに減少しているが、同紙はイギリスなど一部の国と地域はいまだ高い水準に苦しんでいると述べ、目覚ましい改善が見られる日本と対比している。

急減の理由は

減少の理由については国内でもはっきりとした説明が確立していないが、ガーディアン紙も断定的な理由づけを行なっていない。ただ、2つの要因が大きく影響した可能性があるとみている。

1つ目は、ワクチン接種の浸透だ。日本は接種の開始時期こそ諸外国に遅れを取ったものの、現在では人口の約65%がワクチンの2回接種を終えており、これが新規感染を食い止めた可能性がある。

一方、イギリスで必要回数の接種を完了している率は現時点での日本と同程度だが、ここ1〜2ヶ月ほどは伸び悩んでいる。オーストラリアは55%前後と、日本を10ポイント程度下回る。両国では反ワクチン・デモが行われ、警官隊と衝突して負傷者を出すなどしている。アメリカの完了率もオーストラリアと同程度で、なおかつ伸び悩んでいる。

2つ目の要因として、マスク着用への抵抗感の少なさが幸いした可能性があるという。ガーディアン紙は「諸外国が屋内その他でマスク着用義務を緩和する一方、多くの日本人は思い切ってマスクを外すことを想像しただけでも身震いしている」と述べる。パンデミック以前から風邪やインフルエンザなどの予防で冬場のマスクは習慣化しており、着用に抵抗が少なかったことが要因のひとつとして考えられそうだ。

このほか、夏場のピーク自体が季節性のものだったとみる専門家もいる。エアコンを利用する夏冬は窓を開けづらくなり、感染症の流行につながる環境が生まれやすい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

MUFG、印ノンバンクに40億ドル以上出資へ=関係

ワールド

訪日客11月は10.4%増、紅葉で好調続く 中国は

ビジネス

日経平均は反発、米雇用統計通過で安心感 AI関連も

ワールド

ブラジル中銀、金利据え置き戦略は適切と現時点で結論
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 7
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中