最新記事

新型コロナウイルス

日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英紙報道

2021年10月18日(月)16時00分
青葉やまと

「日本では驚くべきことが起きた」とガーディアン紙 REUTERS/Kim Kyung-Hoon

<ワクチン接種とマスク着用が貢献か。デルタ株固有の特性だとみる専門家も>

国内の新型コロナウイルスの新規感染者数は現在、1日あたり500人から1000人程度で推移している。8月20日には2万5000人超を記録したが、それ以降急速な減少をみせてきた。ピーク時のおよそ2%にまで減少した計算になる。

この劇的な変化について英ガーディアン紙が10月13日、『瀬戸際からの復活:日本が新型コロナの驚くべき成功例になった理由』と題する記事を掲載し、目を見張る状況の変化であると報じた。

記事は8月前後の最悪期の混乱を振り返り、病床不足によって自宅療養を余儀なくされる人々が現れたと述べる。また、当時の菅首相が五輪開催を強行したために支持率の低下と退陣を招いたほか、首都近郊の緊急事態宣言を長期化させる要因にもなったとも論じている。

そのうえで閉会後2ヶ月のあいだに「日本では驚くべきことが起きた」と述べ、東京都の新規感染者数が1日あたり49人にまで減少したことなどに触れている。49人という数字は、感染者数がまだ少なかった昨年6月以来の低水準だ。

世界的に感染者数はゆるやかに減少しているが、同紙はイギリスなど一部の国と地域はいまだ高い水準に苦しんでいると述べ、目覚ましい改善が見られる日本と対比している。

急減の理由は

減少の理由については国内でもはっきりとした説明が確立していないが、ガーディアン紙も断定的な理由づけを行なっていない。ただ、2つの要因が大きく影響した可能性があるとみている。

1つ目は、ワクチン接種の浸透だ。日本は接種の開始時期こそ諸外国に遅れを取ったものの、現在では人口の約65%がワクチンの2回接種を終えており、これが新規感染を食い止めた可能性がある。

一方、イギリスで必要回数の接種を完了している率は現時点での日本と同程度だが、ここ1〜2ヶ月ほどは伸び悩んでいる。オーストラリアは55%前後と、日本を10ポイント程度下回る。両国では反ワクチン・デモが行われ、警官隊と衝突して負傷者を出すなどしている。アメリカの完了率もオーストラリアと同程度で、なおかつ伸び悩んでいる。

2つ目の要因として、マスク着用への抵抗感の少なさが幸いした可能性があるという。ガーディアン紙は「諸外国が屋内その他でマスク着用義務を緩和する一方、多くの日本人は思い切ってマスクを外すことを想像しただけでも身震いしている」と述べる。パンデミック以前から風邪やインフルエンザなどの予防で冬場のマスクは習慣化しており、着用に抵抗が少なかったことが要因のひとつとして考えられそうだ。

このほか、夏場のピーク自体が季節性のものだったとみる専門家もいる。エアコンを利用する夏冬は窓を開けづらくなり、感染症の流行につながる環境が生まれやすい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ギャップ、8─10月は既存店売上高・利益が市場予

ビジネス

ビットコインの弱気派優勢に、年末の9万ドル割れ確率

ワールド

米下院委員長、中国への半導体違法輸出受け法案の緊急

ワールド

ボスニアと米国、ロシア産ガスに代わるパイプライン建
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 8
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 9
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中