最新記事

中国

北京早くも東京五輪を利用し「送夏迎冬」――北京冬季五輪につなげ!

2021年8月10日(火)10時49分
遠藤誉(中国問題グローバル研究所所長)
東京オリンピック閉会式

東京2020閉会式(8月8日) Thomas Peter-REUTERS

中国が東京五輪を積極的に支持したのは、コロナが原因で不開催となると北京冬季五輪に影響するからだが、閉会式の日に北京は早速全世界に向けて「送夏迎冬」というメッセージを発信し、北京冬季五輪へといざなった。

突然スマホに「送夏迎冬」のメッセージ

日本時間の2021年8月8日夜10時00分、東京五輪の閉会式が終わろうとしていた頃、突然スマホに中国共産党が管轄する中央テレビ局(中央電視台)の「央視新聞客戸端(CCTVクライアント)」から「送夏迎冬!梦想接棒!180天后北京見」(夏を見送り冬を迎える!夢をつなげよう!180日後に北京で会いましょう)というニュースが入ってきた。

おお、来た――!

予感が的中したぞ――!

慌ててクリックすると以下のような画面が目に飛び込んできた

endo20210810092301.jpg
CCTVの画面から

画面には「迎冬 BEIJING(北京)」とあって、その下に「東京と別れ 北京で相見える」とある。中国にとって東京の次はパリではなく北京だ。

この画面の下には、以下のような言葉が並んでいる(概略を示す)。

東京から北京へ

真夏から氷雪へ

異なる競技場で同じ夢を

180日後 中国の立春の季節に 北京、この"二つの五輪の都市"は

素晴らしい、並外れた、卓越した冬季五輪を世界にお届けします。

世界のトップアスリートが北京に集結し、再び世界が五輪の熱気に包まれる。

2022 See you in Beijing!(2022 北京で会いましょう!)

"さらに団結した "私たち 不見不散!(必ずお会いしましょう!)

(この「二つの五輪の都市」とは、2008に開催した北京五輪と2022年に開催する北京冬季五輪の二つを指す)

「さらに団結した」私たちとは?

これらのフレーズの中で最も気になったのは「更団結」(さらに団結)だ。

これは何を意味しているかというと、「東京は無観客」だったが「北京は有観客」なので、「世界の人々が、さらに団結している」ということである。

これまで何度もコラムに書いてきたように、中国が東京五輪開催を積極的に支持してきたのは、「コロナで開催できなかった」となると、「コロナを発祥させた中国への批難」に焦点が当たるからだ。今やコロナ感染者の累計は世界で2億人という数値にまで達してしまった。人類史上でも稀に見る災禍である。

したがってコロナで五輪が開催できなかったとなると、全人類の批難は中国に向かって集中し、北京冬季五輪のボイコットを叫ぶ声が高まるだろう。

だから習近平国家主席はバッハ会長と緊密に協力し合い、何が何でも東京五輪を開催させる方向に動いていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の

ワールド

OPECプラス8カ国、4月からの増産再開を検討=関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中