最新記事

出会い系

直接対面可能になってもビデオチャットを使う......ジェネレーションZのデートアプリ活用法

2021年4月22日(木)18時45分
冠ゆき

2020年、マッチングアプリの利用者数は急増した...... Prostock-Studio-iStock

<ロックダウンによって、マッチングアプリの利用者は急増。ロックダウンが解除され、直接対面が可能になった後でも、ビデオチャットを使うなど、その感覚の変化が報告された...... >

世界各地でロックダウンが行われた2020年、マッチングアプリの利用者数は急増。アプリ市場の市場調査を行うApp Annieによると、マッチングアプリは世界中で5億6000万回もダウンロードされた。業界大手のアプリTinderでは、その傾向は特にジェネレーションZ(おおよそ1990年代後半から2010年の間に生まれた世代)に顕著だった。

売り上げは前年比15%アップ

マッチングアプリの利用者急増は、売り上げにも反映されている。2020年、マッチングアプリ業界の売り上げは30億ドル(約3200億円)と、前年と比べ15%アップした(BFM TV)。そのうちTinderは、2020年3月末に1日で30億回以上のスワイプ数(アプリの画面を前後に移動する回数)を記録。続いて年末までにさらに130度もこの記録を上回るスワイプ数を記録していた(20minutes) 。

恋愛に限らない出会いの場

Tinderの利用者の半分を占めるのがジェネレーションZだ。Tinderは、18歳以上を利用対象としており、半数が18~25歳ということになる。同アプリは、アプリ内での使用に関する研究を発表し、それによると、ジェネレーションZは、新型コロナウイルスにより人との交わりが大きく制限された時期に、特に活発にアプリを使用した。その40%は、恋愛関係に限らず、「未知の異なる人との出会いを目的に」アプリを開き、波長の合う人との出会いを求めた。

2020年にアプリ内で取り上げられた話題のトップは、アメリカ大統領選挙とNetfixのシリーズものに関する内容だった。また、出会いを容易にするために、興味や趣味の対象を書く自己紹介欄は、コロナ禍以前に比べて3倍の頻度で変更されたという。

直接対面が可能になった後でもビデオチャットを使う

また、デジタルネイティブでもあるジェネレーションZは、ZoomやSkypeで、会話を楽しむことや友だち作りを学んでいる。そのため、Tinder内でもビデオチャットの活用にもためらいがなく、2020年は50%がビデオチャット機能を利用した。また、より牧歌的な環境を求める人には、「あつまれ どうぶつの森 」が広く受け入れられた。しかも、ロックダウンが終わり、直接の対面が可能になった後でもこうした傾向に変化はなく、40%は今後も人と出会うためにビデオチャット機能を使うつもりだと回答した。

また、多様性に対して公平な目を持つ傾向のあるジェネレーションZは、自己のプロフィールを飾ることにも消極的だ。「鬱気味」とか「心配性」というようなマイナスの要素も隠すことなくプロフィール欄に書き、とくにパンデミック以降は「不安感」を明記する例が31%も増えた。マッチングアプリの活用方法には、世代の感覚の変化がしっかりと現れていると言えそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ECB、インフレ下振れリスク懸念 ユーロ高を警戒

ワールド

仏外務省、ラング元文化相を8日に呼び出し エプスタ

ワールド

米、新START失効受け新たな軍備管理合意呼びかけ

ビジネス

国連の世界食料価格、5カ月連続下落 需要増でコメは
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中