最新記事

出会い系

直接対面可能になってもビデオチャットを使う......ジェネレーションZのデートアプリ活用法

2021年4月22日(木)18時45分
冠ゆき

2020年、マッチングアプリの利用者数は急増した...... Prostock-Studio-iStock

<ロックダウンによって、マッチングアプリの利用者は急増。ロックダウンが解除され、直接対面が可能になった後でも、ビデオチャットを使うなど、その感覚の変化が報告された...... >

世界各地でロックダウンが行われた2020年、マッチングアプリの利用者数は急増。アプリ市場の市場調査を行うApp Annieによると、マッチングアプリは世界中で5億6000万回もダウンロードされた。業界大手のアプリTinderでは、その傾向は特にジェネレーションZ(おおよそ1990年代後半から2010年の間に生まれた世代)に顕著だった。

売り上げは前年比15%アップ

マッチングアプリの利用者急増は、売り上げにも反映されている。2020年、マッチングアプリ業界の売り上げは30億ドル(約3200億円)と、前年と比べ15%アップした(BFM TV)。そのうちTinderは、2020年3月末に1日で30億回以上のスワイプ数(アプリの画面を前後に移動する回数)を記録。続いて年末までにさらに130度もこの記録を上回るスワイプ数を記録していた(20minutes) 。

恋愛に限らない出会いの場

Tinderの利用者の半分を占めるのがジェネレーションZだ。Tinderは、18歳以上を利用対象としており、半数が18~25歳ということになる。同アプリは、アプリ内での使用に関する研究を発表し、それによると、ジェネレーションZは、新型コロナウイルスにより人との交わりが大きく制限された時期に、特に活発にアプリを使用した。その40%は、恋愛関係に限らず、「未知の異なる人との出会いを目的に」アプリを開き、波長の合う人との出会いを求めた。

2020年にアプリ内で取り上げられた話題のトップは、アメリカ大統領選挙とNetfixのシリーズものに関する内容だった。また、出会いを容易にするために、興味や趣味の対象を書く自己紹介欄は、コロナ禍以前に比べて3倍の頻度で変更されたという。

直接対面が可能になった後でもビデオチャットを使う

また、デジタルネイティブでもあるジェネレーションZは、ZoomやSkypeで、会話を楽しむことや友だち作りを学んでいる。そのため、Tinder内でもビデオチャットの活用にもためらいがなく、2020年は50%がビデオチャット機能を利用した。また、より牧歌的な環境を求める人には、「あつまれ どうぶつの森 」が広く受け入れられた。しかも、ロックダウンが終わり、直接の対面が可能になった後でもこうした傾向に変化はなく、40%は今後も人と出会うためにビデオチャット機能を使うつもりだと回答した。

また、多様性に対して公平な目を持つ傾向のあるジェネレーションZは、自己のプロフィールを飾ることにも消極的だ。「鬱気味」とか「心配性」というようなマイナスの要素も隠すことなくプロフィール欄に書き、とくにパンデミック以降は「不安感」を明記する例が31%も増えた。マッチングアプリの活用方法には、世代の感覚の変化がしっかりと現れていると言えそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く

ビジネス

欧州証券市場監督機構、資産運用大手を監督すべき=E

ワールド

タイ・アヌティン首相、タクシン派と連立政権発足へ

ビジネス

中国の1月新規融資、前月比急増も予想下回る 需要低
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中