最新記事

出会い系

直接対面可能になってもビデオチャットを使う......ジェネレーションZのデートアプリ活用法

2021年4月22日（木）18時45分
冠ゆき

2020年、マッチングアプリの利用者数は急増した...... Prostock-Studio-iStock

＜ロックダウンによって、マッチングアプリの利用者は急増。ロックダウンが解除され、直接対面が可能になった後でも、ビデオチャットを使うなど、その感覚の変化が報告された...... ＞

世界各地でロックダウンが行われた2020年、マッチングアプリの利用者数は急増。アプリ市場の市場調査を行うApp Annieによると、マッチングアプリは世界中で5億6000万回もダウンロードされた。業界大手のアプリTinderでは、その傾向は特にジェネレーションZ（おおよそ1990年代後半から2010年の間に生まれた世代）に顕著だった。

売り上げは前年比15％アップ

マッチングアプリの利用者急増は、売り上げにも反映されている。2020年、マッチングアプリ業界の売り上げは30億ドル（約3200億円）と、前年と比べ15％アップした（BFM TV)。そのうちTinderは、2020年3月末に1日で30億回以上のスワイプ数（アプリの画面を前後に移動する回数）を記録。続いて年末までにさらに130度もこの記録を上回るスワイプ数を記録していた（20minutes) 。

恋愛に限らない出会いの場

Tinderの利用者の半分を占めるのがジェネレーションZだ。Tinderは、18歳以上を利用対象としており、半数が18～25歳ということになる。同アプリは、アプリ内での使用に関する研究を発表し、それによると、ジェネレーションZは、新型コロナウイルスにより人との交わりが大きく制限された時期に、特に活発にアプリを使用した。その40％は、恋愛関係に限らず、「未知の異なる人との出会いを目的に」アプリを開き、波長の合う人との出会いを求めた。

2020年にアプリ内で取り上げられた話題のトップは、アメリカ大統領選挙とNetfixのシリーズものに関する内容だった。また、出会いを容易にするために、興味や趣味の対象を書く自己紹介欄は、コロナ禍以前に比べて3倍の頻度で変更されたという。

直接対面が可能になった後でもビデオチャットを使う

また、デジタルネイティブでもあるジェネレーションＺは、ZoomやSkypeで、会話を楽しむことや友だち作りを学んでいる。そのため、Tinder内でもビデオチャットの活用にもためらいがなく、2020年は50％がビデオチャット機能を利用した。また、より牧歌的な環境を求める人には、「あつまれ どうぶつの森 」が広く受け入れられた。しかも、ロックダウンが終わり、直接の対面が可能になった後でもこうした傾向に変化はなく、40％は今後も人と出会うためにビデオチャット機能を使うつもりだと回答した。

また、多様性に対して公平な目を持つ傾向のあるジェネレーションＺは、自己のプロフィールを飾ることにも消極的だ。「鬱気味」とか「心配性」というようなマイナスの要素も隠すことなくプロフィール欄に書き、とくにパンデミック以降は「不安感」を明記する例が31％も増えた。マッチングアプリの活用方法には、世代の感覚の変化がしっかりと現れていると言えそうだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、国民向け演説で実績強調　支持率低迷の中
2025.12.18

ワールド

ドイツ予算委、500億ユーロ超の防衛契約承認　過去
2025.12.18

ビジネス

「空飛ぶタクシー」の米ジョビ―、生産能力倍増へ　
2025.12.18

ビジネス

ドイツ経済、26年は国内主導の回復に転換へ＝ＩＭＫ
2025.12.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中