最新記事

インターネット

ウィキペディア誕生から20年、今や「もっとも信頼できる」サイトに?

2021年1月21日(木)16時35分
安部かすみ

「ウィキペディア」の共同創始者ジミー・ウェールズ REUTERS/Vincent West

<ウィキペディアが誕生から20年、かつては内容の信憑性が問題になることがあったが、「オンライン上で安全な場所」として認められつつあるという......>

Wikipedia(ウィキペディア)が誕生から20年を迎えた。今や、検索エンジンではトップページに上がることがほとんどで、もはや知らない人はいないほどの存在だ。

今年に入ってからも、ウェブ分析サイトAlexaの「世界でもっとも人気のあるウェブサイト」のトップ15~20の1つにランクインするなど、名実ともにインターネットを象徴するウェブサイトとして大成長を遂げた。

5年以上も掲載されていた虚構記事もあった

ウィキペディアはオープンコラボレーション形式のオンライン百科事典で、2001年1月15日にジミー・ウェールズ氏とラリー・サンガー氏によってアメリカで設立され、非営利のウィキメディア財団によって運営されている。多言語展開し、日本に上陸したのは同年5月のこと。投稿数は5500万本で、アクティブの編集者は月27万人、編集回数は10億回を超えている。

ウィキペディアの編集者は同サイトでの経験や実績が豊富であればあるほど優先されるシステムだが、誰もがボランティアとして編集することができるため、内容の信憑性とバイアスなどは、長らく議論の対象となってきた。

意図的で悪質な虚偽・虚構の記事、思い込みによる勘違いや陰謀論などは、特に厄介な問題だ。ウィキペディアによると、いたずらや虚偽の投稿は5分以内に削除されることが多いというが、例外もある。例えば、ビコリム戦争(Bicholim conflict)という史上で実際に存在しない戦争が、英語版に2007年から5年以上も掲載されたことがあり、話題になった。

「ウィキペディアが最も信頼できるサイトになりつつある」と米紙

先月のIPO以来、新ビリオネアとしてアメリカで話題になっているルミナー社(自律走行車のセンサー開発)の25歳CEO、オースティン・ラッセル氏も「自分の知識はウィキペディアとユーチューブから」と発言するなど、デジタルネイティブのZ世代には、情報を獲得するにあたり、ひじょうに大きな存在となっている。

ウィキペディアも「信頼できる情報源」を目指し、開始以来さまざまな改良を重ねてきた。その結果、誕生から20年にして「オンライン上で最も安全な場所として認められつつある」とワシントンポスト紙が報じた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中