最新記事

環境

SDGs優等生の不都合な真実　「豊かな国が高い持続可能性を維持している」という嘘

SDGS NOT REALLY SUSTAINABLE

2020年10月8日（木）16時30分
ジェーソン・ヒッケル（人類学者）

SDGsはより良い未来を構築するために各国が目指すべき目標だが　JAMES WASSERMAN/GETTY IMAGES FOR GLOBAL GOALS-UNITED NATIONS

＜国連が目指す持続可能な開発の指標で、各国の達成度の評価が実情と違い過ぎる。地球上の誰もがスウェーデン並みの消費をすれば、生態系や環境への負荷は現在の3倍になる＞

地球と人の未来を守るため、2030年までに達成すべき17の目標を掲げた持続可能な開発目標（SDGs）が国連で採択されてから5年。その実現に向けた「行動の10年」が始まっている。動植物を含めた「生き物の世界」と人間主導のグローバル経済の共存共栄に向けた具体的努力が問われるのだが、そもそも各国は今、どんな位置に着けているのか。

それを知る指標として、よく用いられるのがSDGインデックスだ。米コロンビア大学の経済学者ジェフリー・サックスが考案したもので、SDGsの達成度を国ごとに評価する標準的なツールとして重宝されている。そのランキングを見ると、上位に並ぶのはスウェーデンやデンマーク、フィンランド、フランス、ドイツなどの豊かな欧州諸国。だが、本当にこれらの国はSDGs優等生なのだろうか。

実を言うと、このインデックスは開発の持続可能性を測るものではない。このインデックスで上位に入っている国々の一部は、地球環境への負荷という点から見れば、むしろ最も持続不可能な状況にある。

いい例がスウェーデンだ。SDGインデックスでスウェーデンの評価は84.7点と第1位。しかし世界中の生態学者が以前から指摘しているように、この国の1年間のマテリアルフットプリント（消費する天然資源の総量）はアメリカと同程度で、国民1人当たり約32トンに上る。これは世界でもかなり悪い水準だ。世界平均は現状で1人当たり約12トン。ちなみに持続可能なレベルは1人当たり約７トンとされる。

スウェーデンの現状は持続可能なレベルを５倍近く超えており、もしも地球上の誰もがスウェーデン並みの消費をするようになれば、世界中の資源消費量は年間ざっと2300億トンになる。これは現時点で全人類が消費している資源（言い換えれば地球の生態系や環境に与えている負荷）のおよそ3倍に相当する。

実態は開発優先、環境軽視

SDGインデックスで3位のフィンランドはどうだろう。フィンランドの二酸化炭素排出量は国民1人当たり年間約13トンで、石油大国サウジアラビア並みの水準だ。ちなみに中国の国民１人当たり二酸化炭素排出量は約7トンで、インドは2トンに満たない。世界中がフィンランド並みに化石燃料を消費したら、温暖化で地球は人が住めなくなる。

magf201008_SDGsRanking.jpg

本誌2020年10月13日号47ページより

【関連記事】「チーム地球」の一員としての日本の5つの優先課題──SDGs週間に考える
【関連記事】本気の社会貢献「グッドカンパニー」の時代が来た、コロナで何が変わったか

次のページ「生態系への負荷」では劣等生
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中